| 研究課題/領域番号 |
25381233
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 研究機関 | 群馬大学 |
|---|
研究代表者 |
小林 陽子 群馬大学, 教育学部, 准教授 (60403367)
|
|---|
| 研究分担者 |
岳野 公人 滋賀大学, 教育学部, 准教授 (70313632)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
|
| キーワード | 家庭科教育 / 連携 / 教員養成 / 技術・家庭 |
|---|
| 研究概要 |
本研究は、家庭科教員養成に着目し、連携能力を含めた専門的力量を高めるカリキュラムの開発を行うことを目的としている。家庭科教員は、一校に１人配置が一般的である。職務上の課題を分かち合う同僚の不在、さらに、成長のためのモデルとなる先輩教員の不在など、キャリア発達の視点から重大な問題を抱えている。家庭科教員にとって連携は、焦眉の課題であると考える。平成25年度は研究目的を達成するために、以下の2点を計画した。
1点目は本研究の主要概念である連携の定義を提示することである。連携は明確な定義を伴った概念ではない。それにもかかわらず、さまざまな分野で改善・改革を導くスローガンとして流布しているのが現状である。連携が真の意味で教育に貢献するためには、教育界における連携の定義を提示する必要があると考えた。
2点目は家庭科教員における連携の実態を明らかにすることである。本研究では平成26年度から27年度にかけて、家庭科教員における連携能力の実態を明らかにする全国調査を行う。そのために平成25年度は家庭科教員における連携の現状と、今後調査項目として使用する連携能力尺度開発のための予備調査を行う必要があると考えた。
1点目に関しては、文献調査と中学校技術・家庭科の授業実践の双方向から、連携に関する定義を探った。その結果、まずは授業実践からみた連携の定義を提案することができた。今後、文献調査からみた連携と勘案しながら、最終的に本研究における連携を定義してゆく必要があると考える。
2点目に関しては、家庭科教員の連携の実態を明らかにするために、群馬県、栃木県、茨城県、埼玉県の中学校977校に質問紙を配布し、282通を回収した。今後分析を深める予定であるが、家庭科教員の連携の実態と、次年度行う連携能力調査の尺度づくりに大きく前進したと考える。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究の現在までの達成度は、おおむね順調に進展していると考える。
申請時における本年度までの達成目標は以下の2点であった。1点目は家庭科教育における連携の定義を提示すること、2点目は家庭科教員における連携及び連携能力の実態を明らかにすること（予備調査）であった。
1点目に関しては、当初、文献調査のみによる研究計画を立てたが、将来的にカリキュラム開発を行うことを念頭に、理論だけではなく授業実践の視点からも連携の定義を提示することを試みた。文献調査から連携の定義を導くことは未だできてない一方、授業実践から連携の定義を導くことはできた。
2点目に関しては、群馬県、栃木県、茨城県、埼玉県の中学校977校に質問紙を配布し、282通を回収している。家庭科教員の連携の実態に関して単純集計を終え、今後は連携能力の尺度作りを行い、平成26年度から27年度にかけて全国調査の準備段階にさしかかっている。
以上からおおむね順調に進展していると考える。
|
| 今後の研究の推進方策 |
本研究の今後の推進方策について以下に述べる。
まず平成25年度の課題になった連携定義の文献調査を進め、授業実践から導きだされた連携と勘案しながら、本研究における連携の定義の提示を急ぎたい。
次に予備調査の結果を平成26年6月に岡山大学で開催される第57回日本家庭科教育学会で発表する。またこの内容を、論文としてまとめる。他方、予備調査結果から家庭科教員の連携能力尺度を作成し、平成26年度から27年度にかけて行う予定の全国調査に備える。
さらに視点を変え、質的研究の側面から連携に迫る。具体的には、予備調査に積極的に協力してくれた関東地方で働く家庭科教員約20名に対して、聞き取り調査を行う。調査結果は修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチによって整理し、家庭科教員の成功した連携能力形成プロセスと、失敗した連携能力形成プロセスを明らかにする。
|
| 次年度の研究費の使用計画 |
平成25年度末（2月）に予備調査のため、977校の家庭科教員に質問紙を送付した。回収率を約20％と見込み、料金受取人払い制度を使用した。質問紙の回収期間を2月から4月に設定すると、日本郵便株式会社への支払いは3月から4月にかけてとのことであった。すなわち、質問紙の回収および返信のための支払いとも年度をまたいでいるため、差額が生じた。
平成25年度に行った質問紙調査の料金受取人払いに使用する。
|
