| 研究課題/領域番号 |
25381322
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 研究機関 | 順天堂大学 |
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研究代表者 |
中山 久子 順天堂大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (30531438)
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| 研究分担者 |
櫻井 しのぶ 順天堂大学, 公私立大学の部局等, 教授 (60225844)
前田 貴彦 三重県立看護大学, 看護学部, 准教授 (60345981)
原田 静香 順天堂大学, 公私立大学の部局等, 講師 (10320714)
齋藤 尚子 順天堂大学, 公私立大学の部局等, 助教 (90621730)
渡邉 貴裕 順天堂大学, スポーツ健康科学部, 准教授 (00621731)
南 唯公 (中西 唯公) 順天堂大学, 公私立大学の部局等, 助教 (50582110)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 発達障害児 / 運動プログラム / 発達支援 / 家庭支援 |
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| 研究概要 |
平成25年度は運動プログラム実施前後での子どもたちの変化を調査するために、「運動が苦手な子の教室」に通う発達障害児の保護者8名に対し、無記名自記式票でアンケートを実施、教室参加による児の変化、保護者自身の運動プログラムに対する認識等を調査した。その結果、「運動が苦手な子の教室」に通う子どもには「からだを動かすことが好き」になり、「順番が待てる」など集団生活適応へのスキル発達の効果が確認された。また「自信がつき明るくなった」など児の精神面での変化は保護者の安心感につながり、保護者と児の関係への好影響が確認された。また、児を通じてほかの保護者や地域社会とのつながりを得難く、孤立しがちな発達障害児の保護者にとり、楽しくしている子どもを見られる満足感だけでなく、親同士の情報交換の場、気持ちを共有する場となり、運動教室が保護者支援の役割も担っていることが明らかとなった。
同じく発達障害児の保護者2名に対し、半構成的面接を行ない、得られたデータを質的帰納的に分析した。その結果、以下の事が明らかとなった。
１．社会適応性に問題があるとされている発達障害児が健常児童と運動教室で一緒に粗動を行う事により、(1)他者との接触(未知の出会い、協働)に慣れる、(2)自ら身体を動かす事に慣れる効果がある。
２．発達障害児の保護者は健常児童の保護者に比べ、通常の生活において児童を通じて他の保護者とのつながりを得難く、孤立しがちである。運動教室に参加する事により、同じ境遇にある保護者との出会いや連携が得られる効果がある。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
平成25年度の目標としている、「運動が苦手な子の教室」で行われている運動プログラムにおいて、広汎性発達障害児の集団生活への適応を促している要素を検討するために、運動プログラム実施前後での子どもたちの変化を調査する」にあたり、発達障害児の保護者に対し面接を行おうとしたところ、調査協力の同意取り付けに難儀した。「運動が苦手な子の教室」の開催に合わせて保護者達に接触、交渉、面接を設定して実施する為に想定外の時間を要し、細密に分析するために必要な資料数を現状は確保出来ていない。しかし当該教室における調査活動に対する認識が浸透してきているため、今後調査を十分加速させられる可能性が高い事により、遅れの程度は軽微だと考える。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成26年度の目標は、平成25年度の第1段階調査で明らかになった｢運動が苦手な子の教室｣で行なう運動プログラムの調査内容を基に、集団生活の適応を促す運動プログラムにはどのような要素が必要かを検討し、運動プログラムの試案を作成することである。但し、平成25年度の研究調査遅滞分の作業も、本年度のスケジュールに加えて研究を進めていく予定である。
【方法】
１． 平成25年度調査内容の検討・結果分析
２．発達障害児に対して、集団生活への適応を促すために開催している国内外の運動教室、施設等を見学し、それぞれの運動プログラムの特徴を把握する。
３．アンケート形式、インタビュー形式による調査、及び実態調査により得た諸結果を、本研究のメンバーである発達障害児支援に取り組んでいる発達支援教育の体育教育専門家、小児看護専門家、公衆衛生看護専門家により検討し、発達支援運動プログラムの試案を作成する。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
平成25年度で計画した「運動が苦手な子の教室」で行われている運動プログラムにおいて、広汎性発達障害児の集団生活への適応を促している要素を検討するために「運動プログラム実施前後での子どもたちの変化を調査する」にあたり、発達障害児の保護者に対する面接調査が遅れた。その面接調査、および分担研究者たちによる調査結果の検討・分析の会議を次年度に行うため、それ等に係わる費用を次年度で使用する。
次年度使用計画46万円として、面接調査費用30万円（3000円×10名）、検討会議開催費用16万円（4万円×４回）を計画する。
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