| 研究課題/領域番号 |
25381322
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| 研究機関 | 順天堂大学 |
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研究代表者 |
中山 久子 順天堂大学, 医療看護学部, 准教授 (30531438)
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| 研究分担者 |
櫻井 しのぶ 順天堂大学, 医療看護学部, 教授 (60225844)
鹿嶋 真弓 高知大学, 人文社会・教育科学系, 准教授 (10644362)
前田 貴彦 三重県立看護大学, 看護学部, 准教授 (60345981)
原田 静香 順天堂大学, 医療看護学部, 講師 (10320714)
齋藤 尚子 順天堂大学, 医療看護学部, 助教 (90621730)
渡邉 貴裕 順天堂大学, スポーツ健康科学部, 准教授 (00621731)
南 唯公(中西唯公) 順天堂大学, スポーツ健康科学部, 講師 (50582110)
岡本 美代子 順天堂大学, 医療看護学部, 准教授 (30735858)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 発達障害児 / 運動プログラム / 発達支援 / 家庭支援 |
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| 研究実績の概要 |
平成25年度に引き続き、平成26年度も運動プログラム実施前後での子どもたちの変化を調査するために、「運動が苦手な子の教室」に通う発達障害児の保護者2名に対し、半構成的面接を行い、得られたデータを質的帰納的に分析した。その結果、発達障害児に対する粗大運動プログラムを行なう運動教室の効果として次のことが明らかとなった。（1）社会適応性に問題があるとされ、粗大運動系の活動で混乱を生じやすいとされている発達障害児が、運動教室で健常児童と共に運動を行う事は、他者との接触改善や、自ら身体を動かす事に慣れる効果がある。（2）これらの効果が発達障害児の自信につながり、自己肯定感の強化などの二次的効果が期待できる。（3）運動教室に通い続けることは、専門的知識や経験のある支援者による継続的な成長発達の見守りとなり、発達障害児とその家族にとり、安心できる居場所が確保されるなどの効用がある。
以上の調査内容を検討、結果分析を実施、その成果を第73回日本公衆衛生学会総会で発表を行った。しかしその先に計画していた、発達障害児の集団生活への適応を促すために開催されている、国内外の運動教室や施設の見学、そしてそこで使われている運動プログラムの特徴把握、運動指導者や子どもたちに直接関わる補助者が抱く、教室実施における彼等の意識調査等が、研究分担者のスケジュール調整が不調に終わり、実施出来なかった。従いその成果を用いて、発達支援教育の体育教育専門家、小児看護専門家、公衆衛生看護専門家により作成を計画していた、発達支援運動プログラムの試案も、完成していない。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
平成26年度の目標としていた、「発達支援運動プログラムの試案」の作成が滞っている。国内外で発達障害児の集団生活への適応を促すために開催されている運動教室や施設を見学し、そこで使われている運動プログラムの特徴を研究し、アンケート形式、インタビュー形式による調査で得た諸結果と合わせ、発達支援教育の体育教育専門家、小児看護専門家、公衆衛生看護専門家である研究分担者で、発達支援プログラムの試案作成を計画していたが、研究分担者のスケジュールが合わず情報収集されなかったことにより、試案作成の計画を遂行出来なかった。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成27年度の目標は、早期に26年度の目標であった「発達支援運動プログラムの試案」を作成し、それを実際に「運動が苦手な子の教室」に導入（介入）し、検証（アウトカム評価）を行う。得られたデータを基に、広汎性発達障害児の集団生活への対応を目指す「発達支援運動プログラムの完成版」、及びそのガイドブックを作成し、発達支援センターや保育園、幼稚園において、発達障害児に対し早期に発達支援運動プログラムをスタートさせられる、「早期介入システムの基礎」を構築する。
【方法】(1)研究計画の堅実な遂行のために、研究分担者による定期打ち合わせを実施する。(2)平成26年度に行う予定だった、発達障害児の集団生活への適応を促すために開催されている、国内外の運動教室や施設の見学、そしてそこで使われている運動プログラムの特徴把握、及び運動指導者や子どもたちに直接関わる補助者が抱く、教室実施における彼等の意識調査を実施する。(3)平成26年度に行う予定だった、「発達支援運動プログラムの試案」を作成する。(4)介入の前に、アウトカム評価のための事前調査、及び導入後評価の方法を検討、準備する。(5)介入後、得られた事前・事後評価のデータを基に、「発達支援運動プログラムの完成版」を作成する。(6)「発達支援運動プログラムの完成版」のガイドブックを作成し、発達支援センターや保育園、幼稚園において、発達障害児に対し早期に発達支援運動プログラムをスタートさせられる、「早期介入システムの基礎」を構築する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成26年度で計画していた「運動が苦手な子の教室」で行われている運動プログラムにおいて、広汎性発達障害児の集団生活への適応を促している要素を検討するために、「運動プログラム実施前後での子どもたちの変化を調査する」にあたり、発達障害児の保護者に対する面接調査、及び指導者たちに対する面接調査、アンケート調査実施が遅れた。また、「発達支援運動プログラムの試案」の作成のため、国内外で発達障害児の集団生活への適応を促すために開催されている運動教室や施設を見学し、そこで使われている運動プログラムの特徴調査の実施も滞っていた。これらの調査実施と調査結果のまとめ、および分担研究者たちによる調査結果の検討・分析の会議を平成27年度に行うため、それらに係わる費用を次年度で使用する。
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| 次年度使用額の使用計画 |
次年度使用計画94万円として、面接調査費用30万円（3000円×10名）、運動教室開催施設見学費用32万円（4万円×2名×4か所）、検討会会議費用32万円（4万円×8回）を計画する。
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