| 研究課題/領域番号 |
25420365
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 研究機関 | 公益財団法人名古屋産業科学研究所 |
|---|
研究代表者 |
田坂 修二 公益財団法人名古屋産業科学研究所, その他部局等, 研究員 (80110261)
|
|---|
| 研究分担者 |
布目 敏郎 名古屋工業大学, 工学(系)研究科(研究院), 准教授 (10345944)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
|
| キーワード | QoE / ユーザ体感品質 / QoS / マルチメディア / インターネット高度化 / 情報通信工学 |
|---|
| 研究概要 |
本研究の目的は，ユーザ体感品質(Quality of Experience: QoE)への影響要因を定量的に明確化し，その結果に基づいてQoE向上を可能にする基礎技術を確立することである．本年度の主要な研究成果は，そのための基盤整備である．すなわち，(1)QoEの概念整理と体系化，(2)本研究遂行の方法論の策定，(3)その方法論による具体的課題の検討である．
(1)については，情報ネットワークの評価尺度として，従来のQoSに加えてQoEの重要性が広く認知されてきた動向に鑑み，QoEとQoSの関係を整理したモデルを構築した．それを基軸として情報ネットワーク基礎技術の構造化を試みて，1冊の著書にまとめた(図書)．
(2)については，次の2種類の方法論を選択した．(a)影響要因の明確化を先行した後にQoE向上方式を検討する．(b)ユーザと状況に適したQoE向上方式を発見的に取り上げ，その検討の過程で影響要因を明確化していく．本年度は，特に方法論(b)の具現化を図った．すなわち，研究代表者が以前に提案した“ユーザ援用型QoE向上方式”を概念的に一般化し，QoEへの影響要因の観点からQoE管理問題の解決策として提案した(WTC2014)．
(3)については，ユーザ援用型QoE向上方式を中心に研究を実施した．まず， QoEベースビデオ出力方式SCSにおいてリモコン型閾値選択インタフェースを用いた場合に，ユーザ属性やコンテンツの種類がQoEに及ぼす影響を多次元的に調べた(信学技報CQ2013-1)．続いて，実無線LANを用いた場合のSCSのQoE評価も行った．更に，音声･ビデオ・力覚メディアインタラクティブ通信について，QoE監視を用いたQoS制御方式，ユーザによるQoS制御方式，これら2方式を切り替えることができる方式2種類の計4方式を考案し，実験によりQoEを比較した(2014信学総大)．
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
交付申請書に記載した“無線及び有線アクセス回線を用いた音声･ビデオ通信の多次元QoE評価”については，実際の研究遂行形態は計画とはやや異なったものの，目標はほぼ達成した．“QoEへの影響要因の明確化”については，当初予定の実験を一通り実施した．しかし，多数の被験者による実験は，平成26年度にも継続することとなった．また，多次元QoE空間の構造推定については，現在，数理モデルを構築中である．そのため，本年度は研究発表までには至っていない．更に，“力覚･音声･ビデオ通信”については，平成26年度予定の課題の一部を先行して研究しており，この点では当初の計画以上に進展している．
|
| 今後の研究の推進方策 |
平成25年度の成果を踏まえて，まず“音声･ビデオ通信”の研究を深化・拡張するとともに，“力覚･音声･ビデオの三感インタラクティブ通信”の研究を進展させる．それらの研究遂行は，本年度の「研究実績の概要」で述べた方法論(a)によるのが当初計画であったが，方法論(b)の併用も考える．特に，多次元QoE空間構造推定のための数理モデルを有効に活用したい．QoEの有用な数理統計モデルが構築できれば，従来の実験的方法論に数学的枠組みを与えることが可能となる．これは，状況適応型QoE向上基礎技術の体系化を大幅に促進すると考えられ，本研究課題の次の段階への方向性を定める重要な一歩となる．
|
| 次年度の研究費の使用計画 |
本研究では，ネットワークサービスのユーザ体感品質(QoE)を測定するために，多数の被験者を集めて，彼らにサービス使用時に(例えば，インターネットでYouTubeを見たり，Skypeでテレビ電話をするのと類似の実験用サービスを設定)，その品質をどのように感じるかの主観評価をしてもらう．この被験者への謝金と，実験を実施する大学院生の人件費を要する．研究の進展状況に応じて，本年度の主観評価実験実施手順を少しだけ変えたため，平成25年度末(平成26年2月～3月)に予定していた主観評価実験(名工大で実施)を，平成26年度4月以降に実施することになった．そのため，被験者謝金・大学院生人件費相当額を，平成26年度に繰り越すこととなった．それに連動して，その実験結果の学会発表のための旅費も繰り越す．
加えて，研究成果を発表する国際会議が平成26年6月開催のものとなったので，その旅費も繰り越す．
上述の主観評価実験を，平成26年度内に実施することにより，被験者謝金・大学院生人件費を支払う．その実験結果発表の旅費も，支出する．
また，平成25年度に執筆した論文が，平成26年6月にベルリンで開催される国際会議World Telecommunications Congress 2014(WTC2014)で採択されたので，そのための出張旅費の一部に平成25年度からの繰越金を宛てる．
|
