• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2013 年度 実施状況報告書

多用な環境におけるプロピオン酸カルシウムのアルカリシリカ反応抑制効果に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 25420465
研究種目

基盤研究(C)

研究機関愛知工業大学

研究代表者

岩月 栄治  愛知工業大学, 工学部, 准教授 (10278228)

研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2016-03-31
キーワードアルカリシリカ反応 / プロピオン酸カルシウム / 反応抑制
研究概要

コンクリートの劣化現象であるアルカリシリカ反応は、1983年に社会問題となり、その後1988年に抑制対策が規定された。しかし現在においても反応によって劣化した構造物があり、コンクリートの耐久性に関わる重要な課題となっている。抑制対策は、①アルカリ量が3kg/m3以下のコンクリートにする、②抑制効果のある混和材を用いる、③反応しない骨材を用いる、の3点であるが、いずれも実施する上で問題がある。このためアルカリシリカ反応を抑制する新たな方法として、プロピオン酸カルシウムを少量添加する方法をこれまでに検討してきた。結果では40℃のアルカリ量1.2%のモルタルではプロピオン酸カルシウムをセメント質量の1.8%添加すれば抑制効果が得られ、長期にわたって効果が継続することがわかっている。今後、さらに実用化を進めるためには、塩水や高アルカリの環境下における抑制効果の確認をする必要があり、本研究を行った。
実験では、モルタルとコンクリートの供試体を作製して、40℃のNaCl溶液と40℃の1mol/lのNaOH溶液に浸漬してその膨張率を測定した。
結果では、内部のアルカリ量が9kg/m3のコンクリート供試体において、プロピン酸カルシウムを1.6、2.25、3.0%添加すると、いずれのプロピオン酸カルシウム添加量であっても両溶液の浸漬では膨張が抑制されていることが確認された。なお、現時点の材齢は130日であるため、今後さらに測定を継続して長期の抑制効果を把握する予定である(平成26年度土木学会全国大会で発表)。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

現時点では、モルタルおよびコンクリート供試体の作製を終え、溶液に浸漬して測定を継続して、今後、さらに長期の抑制効果を検討するする。ただし平成22~24年度に作製した屋外暴露の大型供試体は現時点でも反応を継続していることから、塩水噴霧は今後様子をみて開始する予定である。

今後の研究の推進方策

平成25年度に作製したモルタルおよびコンクリート供試体の測定を継続して実施し、過酷な条件におけるプロピオン酸カルシウムの抑制効果の継続を検証する。また、内部の反応状況を観察するため、適宜サンプルを採取して偏光顕微鏡や走査電子顕微鏡で反応状況の観察を実施し、抑制メカニズムの検討を行う予定である。

次年度の研究費の使用計画

大型供試体の反応状況によって、塩水噴霧の環境による測定を平成26年度に変更した。そのため、塩水噴霧に使用する機材購入費と測定に関する人件費を繰り越しした。
大型供試体の反応状況を考慮しながら塩水噴霧環境による測定を実施する。塩水噴霧に関する機材購入(約15万円)、測定に関する人件費(約28万円)を予定する。

  • 研究成果

    (3件)

すべて 2014 2013

すべて 学会発表 (3件)

  • [学会発表] 多様な環境下におけるプロピオン酸カルシウムのASR抑制効果に関する研究2014

    • 著者名/発表者名
      岩月栄治
    • 学会等名
      平成26年度土木学会全国大会
    • 発表場所
      大阪大学
    • 年月日
      20140910-20140912
  • [学会発表] プロピオン酸カルシウムを添加したコンクリートのASR抑制効果と微細構造2014

    • 著者名/発表者名
      岩月栄治
    • 学会等名
      資源・素材学会
    • 発表場所
      東京大学生産技術研究所
    • 年月日
      20140326-20140328
  • [学会発表] プロピオン酸カルシウムを添加したASR反応モルタルの微細構造2013

    • 著者名/発表者名
      岩月栄治
    • 学会等名
      資源・素材学会
    • 発表場所
      北海道大学
    • 年月日
      20130902-20130904

URL: 

公開日: 2015-05-28  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi