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高度経済成長期に大都市周辺の高台丘陵地に開発された戸建て住宅地は、少子高齢化が進み周辺から隔絶する傾向にあり空き家も増加し、まちの機能低下や住民生活への影響（地域活力の低下、日常購買施設の撤退、福祉需要増大、将来不安etc.）が危惧されている。本研究では、超高齢化による課題の整理を行い既存の地域資本（空き家、空き部屋等空間資本、高齢者自身の人的資本、醸成されたコミュニティとしての社会関係資本等）を最大限に活用し、空き家を資源としてコミュニティサロンに転用改修する過程を通じて、超高齢社会に対応した社会システムと新たなライフデザインを高齢者自ら作り上げるためのまちづくりモデルについて考察した。
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