日本建築の素材としての木材に関する調査・研究－近世の木材生産・流通・消費について

2014 年度 実施状況報告書

• 研究課題/領域番号: 25420669
• 研究機関: 京都工芸繊維大学
• 研究代表者: 松田 剛佐 京都工芸繊維大学, 工芸科学研究科, 助教 (20293988)
• 研究期間 (年度): 2013-04-01 – 2018-03-31
• キーワード: 材木流通機構 / 領主的林業地帯 / 木曽山 / 榑木 / 近世材木市場 / 森林保全 / 林政論 / 近世林業技術

研究実績の概要

近世の木材生産を把握する視点として、まずは森林の状況、特に領主や特権商人による木材流通機構が形成される「領主的林業地帯」を取り上げた。領主による用材生産が本格的に行われたのは戦国時代に終止符をうった豊臣秀吉によるものが嚆矢で、復興用材として九州・四国・中国・木曽・熊野・吉野・飛騨から大量の建築用材が出材され、森林が経済林として開発される契機ともなった。続く徳川家康も秀吉直轄林を幕府の用材供出林として掌中におさめた。代表例が木曽谷で、開府以来多量の木材、例えば慶長11年には榑木30万超（『木曽勘定書』）が産出された。この様に17世紀は幕府をはじめ諸藩が直轄林を設定した時期であったが、17世紀後半になると多量の出材による森林資源の枯渇が深刻化した。先述の木曽では用材管理体制の直轄化、伐木禁止林の留山の拡張で森林保全に努め、享保期には木曽山全体の5％程度を留山とした。森林保全の動きは寛文期には諸藩に及び、各地で林政論の構築を促すと共に、輪伐法や植林など森林保全技術の開発も行われた。伐木の17世紀、育林の18世紀、保存活用の19世紀と纏めることが出来た。次に、材木市場がどのように形成されたかを分析した。木材需要が高まった17世紀に都市部で材木流通機構が整備されたのが始まりで、御用材を扱い権力と結びつきやすかった江戸・名古屋、水運開発に絡む諸藩との結びつきを強めた大坂が代表的であった。経済成長著しい元禄期には、インフレ誘導の為幕府は公共事業を積極的に行い、多量の材木を御用商人に請負わせた。尾張藩では17世紀後半には200万本以上が毎年伐木された。地元との関係が薄い御用商人は乱伐による森林荒廃と伐木運材技術の進展との陰陽両面をもたらした。また材木問屋と仲買の関係の市場毎の特性は、市場形成の主体者としての領主との関係性が主因で、領主的用材生産が近世材木市場の骨格であったことが確認できた。

現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

本務多忙のため、史料調査のための出張が行えなかった。このような問題に対応するため、今年度は、既往研究を渉猟することに努めて、来年度以降の史料調査に備えるためにも、なるべく包括的な、歴史尺度の指標となるような研究視点を獲得することに努めた。

今後の研究の推進方策

今年度に行った既往研究の渉猟によって得られた包括的な視点を手掛かりにして、新出の史料発掘を測るために、来年度は積極的に史料調査を行う。特に、近世材木市場については、材木取引に関する具体的な研究は殆ど行われていないことがわかったので、その視点の獲得にもつとめたい。あるいは、用材生産が限定された18世紀の中で、なおもどのような用材が生産されたのかという点にも大いに研究の余地があることがわかったので、各藩における勘定書などの分析を行うという、本研究を補完する研究目的も得ることが出来た。