| 研究課題/領域番号 |
25450213
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| 研究機関 | 愛媛大学 |
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研究代表者 |
嶋村 鉄也 愛媛大学, 農学部, 准教授 (80447987)
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| 研究分担者 |
二宮 生夫 愛媛大学, 農学部, 教授 (80172732)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 熱帯泥炭湿地林 / 開花 / 結実 / 種子捕食 / 火災 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、熱帯泥炭湿地林において樹木の開花・結実の季節性や遺伝的多様性が、水位の低下による森林の劣化に対してどのように変化するのかを解明することによって、今後の泥炭湿地林管理にむけた有効な知見と指針を提供することである。そのために本研究では、人為により水位が低下した林分とその影響を受けていない林分において調査を行い比較することによって、1）劣化に伴う水位の低下によって樹木の結実季節性や結実量の変化と2）水位の変化に伴う種子捕食者（小型ほ乳類）の動態の変化と3）水位の低下が樹木の遺伝的多様性に与える影響を解明中である。調査地はインドネシア中央カリマンタン州にある泥炭湿地林である。これまでの調査において以下のことが明らかになった。1)択伐によって排水されている森林の水位の季節変動は、排水されていない森林と比べて大きくなっており、乾期の水位はより低く、雨期の水位はより高くなっている。2)ジャックフルーツの種子を用いた除去実験の結果、雨期における種子捕食圧は排水区の方が非排水区よりも低くなっていたことが明らかとなった。3)これまでの開花結実に関する調査結果によると、排水がなされた森林における樹木種の結実頻度は非排水区よりも高くなっている結果がえられた。4)26年度以上に、27年度は大規模な森林火災が生じ調査区の一部が完全に消失してしまい、非排水区でのモニタリングが困難となってしまった。
これまでの結果によると、排水がなされた森林においては樹木の開花結実頻度が上昇しており、その影響は当初予想されていたようなネガティブなものではなかった。今後は、火災の状況等も考慮した上で、火災の影響を明らかにするモニタリング体制を構築する。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本年度は樹木の結実・小型ほ乳類の動態についての調査を行うことを計画していた。しかしながら、本年度の乾期に生じた大規模火災により森林へのアクセスが制限され、調査地の一部も焼失してしまった。そのため以下の項目に関しての調査が不可能となってしまった。
1)樹木の結実特性について調査区内にシードトラップを設置し、各樹種が結実する季節をモニタリングしていたが火災のため中断してしまった。一部の調査区は焼失し、他の調査区に関しても火災によりアクセスが不可能な状態になってしまった。
2)小型ほ乳類の動態に関しても種子を林内に継続して設置し、その除去率を測定するこ予定であったが火災のため中断してしまった。一部の調査区は焼失してし、他の調査区に関しても火災によりアクセスが不可能な状態になってしまった。
以下の調査に関しては現在サンプルを解析中である。
3)結実特性が異なる樹種の遺伝的多様性が排水区と非排水区でどのようにことなるのかを調べるためマイクロサテライトマーカーを用いたタイピングをおこなっている。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後も当初の研究計画を変更して火災が樹木の開花結実や種子捕食者の動態に与える影響を明らかにする調査を行うこととする。可能な限り新たな調査区を設定し直し、水位のモニタリングや哺乳類の動態に関する調査を行いたいと考える。調査区の選定に関しては長期的モニタリングを考慮して火災が生じる可能性が低い地点が望ましい。一方、火災の影響を考慮するには被災する可能性が高い部分を調査区とせざるをえず、調査区の設定は矛盾をかかえている。この問題を克服したうえで、水位のモニタリング、種子の結実特性に関する調査、小型ほ乳類の動態に関する調査を継続的に行う体制を再構築したいと考える。野外調査に関しては現地研究協力者であるPoesie博士を中心として行うこととなっている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当初の予定では、10月に現地へ渡航し、樹木の遺伝的構造・種子選好性に関する調査を行う予定であったが、現地において大規模火災が発生したため、当初の予定通りに渡航して調査を行うことができなくなったため、渡航期間を変更した。そのため、再度インドネシア政府から調査許可を取得する手間と手続きが必要となってしまった。また、充分な成果をえるために一部の渡航を延期することとした。また、それに従い調査に必要な器具の購入や、調査補助者の雇用も次年度に延期することとなった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
次年度消費額については、現地へ渡航し現地調査補助者を雇用する経費と、それらの調査に必要な器具を購入する経費、持ち帰ったサンプルを分析するための試薬・器具の購入および分析補助者の雇用に使用する予定である。
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