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本研究では、地域性に応じた多面的な食育推進と農林漁業者と消費者が連携を強化するための方策について調査してきた。離島である佐渡市では、地産地消に対する住民や観光客の意識調査、大都市地域の東京ではマルシェの生産者と消費者の調査、関東地域では農家レストラン及び「埼玉県産農産物サポート店」を対象とした意識調査等を実施した。 以上の結果から、有効な食育推進のためには、各地域の特性に応じた地産地消（潜在的食・農・環境・観光資源の活用）を積極的に実施することで、国民の農業に対する理解を促進し、地域の農林水産物の有効活用にもつながること、さらに、農業・農村を軸とした取り組みの潜在的有効性が明らかとなった。
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