研究課題/領域番号 |
25460682
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研究機関 | 名古屋大学 |
研究代表者 |
川井 久美 名古屋大学, 医学(系)研究科(研究院), 准教授 (50362231)
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研究分担者 |
高橋 雅英 名古屋大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (40183446)
村上 秀樹 愛知医科大学, 医学部, 准教授 (90303619)
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研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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キーワード | RET / キナーゼ阻害剤 / 網羅的タンパク質リン酸化解析 |
研究実績の概要 |
免疫不全マウスへの甲状腺髄様癌細胞移植モデルおよびMEN2A-RETトランスジェニックマウスを用いたキナーゼ阻害剤Sunitinib投与実験を主体に実験を進め、腫瘍細胞移植モデルではSunitinib投与により明らかな腫瘍縮小効果が得られ、網羅的タンパク質リン酸化解析に必要な薬剤投与群とコントロール群での腫瘍サンプル採取を完了した。Sunitinib投与群では腫瘍の転移抑制が確認されており、並行して行った培養細胞実験でSunitinibがmigration抑制効果を示した結果と合わせ、Sunitinibが甲状腺髄様癌細胞の遊走能および浸潤能抑制に有効であることが示された。トランスジェニックマウスでは腫瘍サイズにおいて弱いながら薬剤投与群に有意な腫瘍縮小効果を示し、血清カルシトニン値は有意とまでは言えないが薬剤による値の低下傾向が認められた。甲状腺髄様癌細胞での薬剤投与では、昨年度までに甲状腺髄様癌に対するアポトーシス誘導は米国でFDA認可のあるVandetanibがSunitinibよりアポトーシス誘導効果が高いというデータを得てその条件で実験を進めてきていたが、新たに条件をかえることでSunitinibは0.5μMの低濃度でも24時間投与することで高いアポトーシス誘導能を示すことを明らかにした。現在は得られた腫瘍サンプルおよび新たな条件のもとでの培養細胞実験サンプルを用いて網羅的タンパク質リン酸化解析を進めているところである。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
今回培養細胞での実験で条件を変えることで新たにVandetanibよりSunitinibでより低濃度投与で高いアポトーシス誘導効果を示すという結果を得たことから、培養細胞での薬剤投与/網羅的タンパク質リン酸化解析を新たな条件で追加実験することとなり、細胞での実験が予定より遅れることとなった。動物実験では腫瘍細胞移植モデルでの実験が予定通りに完了し、期待された結果が得られているためこのサンプルを用いたタンパク質リン酸か解析を順調に進めていく予定である。トランスジェニックマウスでの実験は順調に進んではいるが、このままリン酸化解析を進めていくには腫瘍サンプル量が不十分となる可能性があり、薬剤投与の追加実験を行ってからタンパク質リン酸化解析に進む予定であるため若干の遅れが生じている。タンパク質リン酸化解析の結果まだ腫瘍化に重要な分子の候補を絞りこむところまでは行っていないのが現状であるが、解析の材料はほぼ揃ったと考えられる。
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今後の研究の推進方策 |
培養細胞での薬剤投与実験は新たな条件変更の設定が加わったが、そのもとでのサンプル採取とタンパク質リン酸化解析の実験を追加のみで推進していくことが可能である。動物を用いた実験がほぼ終了しており、トランスジェニックマウスでの薬剤投与実験をもう1クール行うことで解析に十分なサンプル量と個体数が得られると考えられる。タンパク質リン酸化解析の結果ではまだ腫瘍化に重要な分子を明らかにするには至っていないが、解析材料が揃ったため、この先のデータ解析が重要となって来ている。データ解析に関するバックアップを得られる体制を愛知医科大学の共同研究者と整えており、この先腫瘍化に有望な分子を絞り込んだ上で、最終的にはそれらの分子のノックダウンによる機能解析などまで行えたらと考えている。
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次年度使用額が生じた理由 |
動物実験で用いた免疫不全マウスが動物実験施設からの提供により購入数を縮小することが可能となり、結果として大幅に研究費を節約することが可能となったことが最も大きな理由である。さらに細胞および動物実験でのタンパク質リン酸化解析用サンプル準備により実験のウェートをおいたために結果として質量分析実験が若干遅れており、タンパク質リン酸化解析で使用する薬剤やキットの使用が抑えられたことも理由としてあげられる。
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次年度使用額の使用計画 |
最終年度であるため、これまでに得られたサンプルを用いてタンパク質リン酸化解析の解析の費用、この際用いる薬剤やキットの購入が主な支出となるが、トランスジェニックマウスでの追加の薬剤投与を予定しているためキナーゼ阻害剤Sunitinib購入費も必要である。また、昨年度より学会での研究の途中段階での成果発表を行っているが、今年度も引き続き学会発表と新たに論文発表や英文校正費用の支出を予定している。
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