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平成２６年度までは、平成２２年度から行われている糖尿病患者に携帯機器を用いた在宅サービス（携帯上で毎日の体重、運動量（歩数）、血圧などのデータを送信してもらい、逆に栄養士、療養指導士から生活指導を行うサービス）を用いて、前向きオープン無作為比較試験を行い（平成２６年１０月で終了）し、在宅サービス介入群では医学的にも医療経済的にも有用と証明されたが、平成２７年度は携帯機器の高性能化に対応し、テレビ会議用システムを改良したBluetooth機能などを附随したスマートフォン対応遠隔診療用デバイスを作成した（上記の体重、運動量（歩数）、血圧などのデータが自動入力されるシステム）。平成２７年度は、その実証実験において電波状況の悪い地域や状況（過疎地域の３G地域や鉄筋ビルコンクリートの屋内など）では、従来の文字や静止画像などの情報伝達には支障はなかったが、ビデオ画像の情報の伝達に問題があることが判明した。さらに平成２６年８月１０日の厚労省の遠隔診療の解禁が通知されるも、平成２５年11月の薬事法改正（薬機法）による法的解釈の問題が生じ、保険診療での使用にむけての推進に対して解決すべき事案があった。
平成２８年度は、以上の問題に対応すべく、ICTを用い、すでに遠隔診療を実際に行っている医療関係者や企業の人々と意見交換をしたりした。さらには厚労省医政局の人と意見交換をしたりして、保険診療上の法的な問題解決にあたり、問題は解消された。また、在宅サービスにおいて療養指導に人工知能（AI）の導入の可能性を考え見出し、今後の臨床応用の可能性が期待された
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