|
本研究は「食に関する社会的弱者」として単身、単身赴任、男性、若年者等広く想定し、食に関する課題を明らかにし、新しいアプローチを構築することを目的とした。まず許可を得て総務省社会生活基本調査ミクロデータ（2006年）を分析し、一般勤労者において長時間労働・通勤と朝食欠食、遅い夕食が関連すること、また朝食欠食は低収入、低学歴と、遅い夕食は高収入、正規雇用等と関連することを明らかにした。次に一地域における一般勤労者（約2400人）、大学生（約500人）を対象として食習慣等に関する調査を実施し、お金の節約のために食事を抜いたり、量や種類を減らしたりする者（経済的阻害）、多忙のために食料品を買えなかった者（時間的阻害）等がそれぞれ一定数存在すること、一般勤労者において経済的阻害は主観的不健康と関連していること、特に男性では経済的・時間的阻害とメンタルヘルス不調、女性では時間的阻害と糖尿病が関連していることを明らかにした。さらに日勤帯勤務の男性について、K6尺度（気分・不安障害のスクリーニング尺度）との関連を検討し、遅いまたは不規則な夕食は労働時間や睡眠時間を考慮してもK6得点高値と関連していることを明らかにした。最後に、妥当性、再現性が評価された食物摂取頻度調査票を用いて栄養素摂取状況を推定し、経済的・時間的阻害と栄養素摂取状況との関連を検討し、経済的・時間的阻害と鉄やビタミンC等の低摂取との関連を明らかにした。以上の検討により、お金の節約のための欠食や遅いあるいは不規則な夕食に関する設問は、勤労者におけるフード・インセキュリティの評価として有用であることが推定された。また、勤労者における遅い夕食や不規則な夕食は労働状況と直結していることから、個人の努力だけで改善していくことは困難であり、これらの改善のためには社会的なコンセンサスと努力が不可欠と考えられた。
|
