研究課題/領域番号 |
25460750
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研究種目 |
基盤研究(C)
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研究機関 | 京都大学 |
研究代表者 |
川村 孝 京都大学, 保健管理センター, 教授 (10252230)
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研究分担者 |
石見 拓 京都大学, 保健管理センター, 准教授 (60437291)
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研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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キーワード | 国際情報交換 北米 |
研究概要 |
本研究は、急性冠症候群患者の治療成績改善のため、病院前の救急搬送体制及び病院到着後の治療に関するデータを前向きに登録・分析し、『救急搬送される急性冠症候群の実態を把握し、適切な救急医療体制ならびに治療ストラテジーを検討すること』を目的とする。研究初年度となる25年度は、研究代表者と研究分担者・連携研究者が、定期的に打ち合わせを行い、急性冠症候群における病院前の救急医療体制ならびに病院内での治療内容を包括したコホート作成のために登録システムの構築ならびにレジストリ項目の設定を行った。項目として、基本情報である性別・年齢・入電(患者から消防へ電話)時刻・搬送先病院名など、また急性冠症候群をST上昇型急性心筋梗塞・非ST上昇型急性心筋梗塞・不安定狭心症に分類し、症状の発症時刻・血栓溶解療法・冠動脈形成術・再灌流時刻・責任病変・心不全合併・多枝病変、既往歴などを採用した。本研究のレジストリを実施するフィールドとして、大阪府の泉州地域ならびに堺市の病院群ならびに消防本部から研究参加協力の同意を得て、急性冠症候群における病院内治療情報と病院前救護情報を包括的に集めるモデル地域とした。平成26年度からは症例登録の開始を予定している。研究事務局にデータマネージャーを配置してデータの質を担保するとともに、研究参加施設の現場負担を極力減らして登録症例数を確保する予定である。まずは、パイロット登録をスタートし、レジストリに関わる課題を整理して研究のフィージビリティ向上を図りつつ、最終的には地域をできるだけ網羅して急性冠症候群に対する搬送先状況、病院到着後の治療の実態を明らかにすることを目指している。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究初年度となる25年度は、研究代表者と京都大学・大阪大学の研究分担者・連携研究者が定期的に打ち合わせを行い、本研究目的である急性冠症候群における病院前の救急医療体制ならびに病院内での治療内容を包括したコホート作成のために、学術論文をはじめとする既存資料を評価し、その結果を反映した登録システムの構築ならびにレジストリ項目の設定を行った。レジストリでは、基本情報である性別・年齢・入電(患者から消防へ電話)時刻・搬送先病院名などをコア項目とした。また医師の診断に基づいて急性冠症候群をST上昇型急性心筋梗塞・非ST上昇型急性心筋梗塞・不安定狭心症に分類し、発症時刻・責任病変・心不全合併・多枝病変などの病態、血栓溶解療法・冠動脈形成術・再灌流時刻などの治療内容、ならびに高血圧などの既往歴を詳細項目とした。本研究のレジストリを実施するフィールドとして、大阪府の泉州地域ならびに堺市の病院群から研究参加協力の同意を得るとともに、泉州地域ならびに堺市消防が集積している病院前救護情報の提供についても同意を得た。これらにより、急性冠症候群における病院内治療情報と病院前救護情報を包括的に集めるモデル地域が設定できた。このような経過から、本研究はおおむね順調に進展している。
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今後の研究の推進方策 |
平成26年度前半は、研究分担者、大阪府や消防組織等などの行政組織、症例登録に関係する医療機関との打ち合わせを定期的に実施し、研究遂行における問題点を明確化し改善していく。平成26年度半ばからは、パイロット症例登録の開始を予定している。研究事務局にデータマネージャーを配置し、データの質を担保するとともに研究参加施設の現場負担を極力減らし、登録症例数を確保する。病院前での救護記録に関しては、それらのデータを地域の消防本部から入手し、匿名化した状態で連結を行う。本研究は、急性冠症候群の病院到着後の治療体制、治療内容の実態把握、予後予測因子などの検討を目的としており、地域をできるだけ網羅して急性冠症候群に対する搬送先状況、病院到着後の治療の実態を明らかにすることを目指している。そのためには、研究事務局が地域の病院や消防行政と密に連絡を取って協力し合うことで現場との一体感を増し、登録並びにフォローアップ率の向上を目指す。さらには、本研究で得たノウハウを整理し、関係学会等に呼びかけて対象施設を大阪府全体ならびに府外への拡大することを提案する。27年度には、データの集積をさらに進めるとともに、予備的な解析を行って登録システムの妥当性を確認する。最終年度の28年度には、集積されたデータのクリーニングならびに本解析を行い、得られた成果の報告と情報公開を行う。研究成果の発信方法としては、英語原著論文、国内、国際学会での発表を予定している。
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次年度の研究費の使用計画 |
1.研究者および実務者レベルでこまめに打合せを行う。 2.効果的かつ維持・運営のしやすい症例登録システムシステムを構築するため、開発ノウハウを有する企業に委託する。3.研究施設の端末からのデータ入力とするものの、現場の負担を極力削減する。4.類似の仕組みを持つ海外施設を見学してシステムや運営について学ぶ。 1.研究分担者・連携研究者間の定期的な会議ならびに実務者によるWG会議(それぞれ年間4回程度を予定)を行うための交通費おおよび会議費。2.データ登録システムの構築・維持・管理の委託費、ならびに外部のサーバを利用したデータ管理費用。 3.データマネージャーに対する謝金。4.類似の多施設共同研究を行っている海外の施設(対象施設は検討中)を視察するための海外渡航経費。
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