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2018 年度 研究成果報告書

子宮頸がん撲滅へ向けての至適検診法導入への取り組み

研究課題

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研究課題/領域番号 25460775
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 疫学・予防医学
研究機関自治医科大学

研究代表者

藤原 寛行  自治医科大学, 医学部, 教授 (50316535)

研究分担者 鈴木 光明  自治医科大学, 医学部, 教授 (50110870)
研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2019-03-31
キーワード子宮頸がん / 検診 / 細胞診 / HPV検査 / 受診勧奨
研究成果の概要

細胞診-HPV検査併用検診の有効性を検証した。ASC-US・HPV陽性群におけるCIN+発生頻度と疾患構成分布がLSIL群とほぼ同じであり、HPV検査によるASC-USトリアージが有効に機能していることを示した。細胞診単独年との比較では、精検率は2.2倍に増加したが、CIN2+以上の年間発見数は2.8倍に上昇し、疑陽性率は約40%減少した。併用検診で総費用は30%上昇したが、CIN2+を1名発見するコストは逆に25%減少した。複数の検診案内を作成し、受診率がどのように変化するかを検討したが、検診案内にある程度の検診に伴うリスクを説明したとしても検診率が下がらないことを示した。

自由記述の分野

婦人科腫瘍

研究成果の学術的意義や社会的意義

欧米ではHPV検査の検診への導入により、CIN2+の検出率増加や検診間隔の延長などの利点が報告されている。一方、本邦では細胞診単独による子宮頸がん検診が未だ主流であり、HPV検査を細胞診と併用した検診の有効性に関してはデータが少ない。今回の研究成果から、日本人においても併用検診が有効に機能する可能性を、ASC-USのHPV検査によるトリアージや細胞診単独年との比較、さらにコスト面から明らかにした。至適検診制度は自治体の規模により異なるとはいえ、本研究結果は日本における精度の高い子宮頸がん検診制度を構築するために必要なデータと考える。

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公開日: 2020-03-30  

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