| 研究実績の概要 |
研究協力事業場である電子部品製造業との契約を更新した。対象事業場は全国に8拠点を持ち、従業員数は約10,000名である。調査 に用いる標準調査票としてBurn-out score、余暇時間及び休日活動状況調査、睡眠状況調査を含めた質問票を作成した。協力事業場に おいて長時間勤務者面接時に標準調査票を実施を開始した。 また、過去の長時間勤務従事者面接結果を抽出し、連結可能匿名化を行い、データベースを作成した。すでに研究への協力の承諾を 得ている事業場におけるデータベースにある月間労働時間、3ヶ月平均労働時間、睡眠時間、Burn-out score、平均出勤時間、平均退 勤時間、該当月休日出勤回数、産業医判定結果、生活習慣、年齢、性別を連結可能匿名化して本研究のデータベースに格納した。匿名 化は協力事業場において 協力事業場に所属する研究協力者である産業医または保健師が行った。後ろ向き研究における基礎解析を行 った。得られたデータベースを用いて、長時間勤務の継続期間と睡眠関連症状、Burn-out score及び概日リズムタイプ等との関連を生 存分析等によって検討し、長時間勤務の継続期間が3ヶ月を超えるとBurn-out score、抑うつ傾向、睡眠障害等の有訴率が上昇するこ とを確認した。
労働者の長時間勤務の継続と健康診断の関連について検討を行った。その結果、週40時間以上を長時間勤務とし、3ヶ月以上の連続した長時間勤務が睡眠障害を関連することを確認した。介入を行った結果、長時間勤務者の内、抑うつ調査、燃え尽き症候群調査に基づく指導が有効であること、また、長時間勤務者の健康影響については事業者のトップダウンによる長時間勤務抑制政策が最も有効であることがわかった。
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