| 研究課題/領域番号 |
25460849
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 研究機関 | 杏林大学 |
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研究代表者 |
萬 知子 杏林大学, 医学部, 教授 (40210801)
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| 研究分担者 |
森山 潔 杏林大学, 医学部, 講師 (10296717)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | カテーテル関連血流感染 / 感染予防策 / 集中治療 / 教育 |
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| 研究概要 |
本研究の目的と意義：我が国における中心静脈カテーテル関連血流感染の実態把握のための大規模調査は有効なものは行われていない。ましてや、カテーテル関連血流感染の防止策を広めるための啓発活動も進んでいないのが現実である。そこで、集中治療室におけるカテーテル関連血流感染を減らし、血流感染に関連した死亡率をゼロにするために、医療従事者への血流感染予防策の教育方法を確立し、予防策を実行する。その成果を数値として明らかにし、国内に広め、他施設研究への足掛かりとすることが本研究の目的である。
平成25年度の研究実施計画は、①中心静脈カテーテル関連血流感染に関する医療従事者向けの情報提供、②感染予防バンドル施行のチェック、③カテーテル感染率の把握、④データ解析、⑤中間報告である。
成果：①について：集中治療室従事者に対して講義を行い、講義内容をビデオに収録し、全職員が閲覧した。院内職員に対しては、カテーテル関連血流感染予防の重要性を配布文書で啓発した。②について：集中治療室において、看護師が感染予防ケアバンドルチェックリスト（計画書どおり）を記入し、本研究の指導担当医である集中治療専従医が毎日ダブルチェックを行い、記録した。③について：カテーテル関連血流感染の実態を把握するために、平成25年7月よりサーベイランスを開始した。厳格な結果を得るために、サーベイランスに先立ち、院内の感染防御チーム(ICT)と協議し、感染疑いの定義と正しい血液培養施行について院内に周知させた。集中治療室従事者とICTで感染判定会議を、毎週金曜日に行い、データ集積の正確性を図った。サーベイランス結果は該当学会へも登録した。④について：サーベイランス開始6ヶ月間のデータ解析を行った。⑤について：④のデータ解析結果を学会に報告予定である。
平成25年度はほぼ計画どおりに研究が実施でき、次年度への研究継続も順調である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究の目的の、集中治療室における中心静脈カテーテル関連血流感染の死亡率ゼロへの取り組みの第一歩として、現状把握を行う、つまり、集中治療室の現在のカテーテル関連血流感染率を厳格に把握する、という意味では目的の第一歩は達成できたと考えている。感染率の評価を他施設あるいや国際的に比較検討するためにも、国際的に認められている客観的な評価方法を取り入れ、それを厳格に順守することは重要であるが、国内でのそのようなデータは学会のサーベイランス以外には公表されていない。とくに、集中治療医による報告は国内では有効なものはほとんどない。そういう意味で、本研究で厳格なサーベイランスの施行を院内で軌道に乗せることができたということは意義深い。
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| 今後の研究の推進方策 |
上記、研究概要に示したように、平成25年度の研究実施計画として、①中心静脈カテーテル関連血流感染に関する医療従事者向けの情報提供、②感染予防バンドル施行のチェック、③カテーテル感染率の把握、④データ解析、⑤中間報告のうち、①から④までは予定通りに実施できた。⑤の中間報告については平成25年度内に行えなかったので、平成26年度の学会へ発表予定とする。平成25年度のデータ集計の結果、集中治療室の中心静脈カテーテル関連血流感染症は最初の3か月間で、1000日あたり3.5、次の3か月では3.4であった。国際的にはこれは、1ないしは2が許容範囲であるとの報告もある。本研究開始時に行っている感染予防策に加えてさらなる介入策とその教育の拡大が必要と考えている。次年度以降の研究計画としては、基本的には、申請時の実施計画に沿ったもので行うことでよいと考えている。平成26年度で、第一に施行すべきは、成果の公表である。これは院内、国内での発表、論文で行う。とくに院内でのフィードバックを得て、次のステップとして、有効な教育体制と予防策、介入策の検討を集中治療従事者、感染防御チーム(ICT)で協議する。それによるデータの集積と解析結果を国際学会で発表する計画とする。さらに、他施設共同での研究計画を模索する。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
平成25年度内に成果の中間発表として学会発表を予定していたが、年度内に行えなかったので、平成26年に行うことに予定変更した。
成果発表のための学会参加および旅費と、論文作成時の英文校正費として使用する。
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