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医学的リハビリテーションサービスを適用する合理性を可視化するために，潜在ニーズの数量化の行ってきた．平成27年度は，医学的リハが処方された患者における9 カ月間のニーズの推移について検討した．
対象は和歌山市内の一医療機関に，新規疾患を発症後に入院し，リハが処方された患者70名とした．処方から9カ月間の追跡調査を行い，①疾患群による推移パターンの違い，②ニーズと実際のリハビリ時間，およびその後のADL利得との偏相関を検討した．制御変数は調査開始時のBarthel ADL index値とした．
ニーズの推移について脊椎骨折を主とする骨関節疾患，股関節オペを主とする下肢関節術後，脳梗塞を主とする中枢神経系の3群で検討した結果，交互作用はなかったが群間と時間に主効果があり，初期から1カ月で有意に高まり，骨関節疾患は中枢神経系より高く3カ月以降で減少した．
ニーズと理学療法・作業療法の週あたりの実施時間の関連は，偏相関係数がゼロに近く，関連が得られなかった．また，ニーズと同時点のADL値も相関がなかった．一方，ニーズとその後の9カ月間の利得は，偏相関係数が0.46で有意な中程度の関連性があったことから（統計的有意性 P = 0.012），潜在ニーズが高いほど，その後の機能的利得が大きい関係性を明らかにすることができた．
本研究は，医学的リハビリテーションの潜在ニーズの数量化，および数量化の意味づけを提起するものであった．また，潜在ニーズと実際のリハビリテーション時間に関連が得られなかったことから，医学的リハビリテーションサービスの需給バランスの乖離が示され，今後の『論理的な意思決定』に通じる研究の糸口として意義があると考えた．
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