| 研究課題/領域番号 |
25460888
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
小島 太郎 東京大学, 医学部附属病院, 助教 (40401111)
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| 研究分担者 |
秋下 雅弘 東京大学, 医学部附属病院, 教授 (00261975)
大田 秀隆 東京大学, 医学部附属病院, 講師 (20431869)
亀山 祐美 東京大学, 医学部附属病院, 助教 (60505882)
石井 伸弥 東京大学, 医学部附属病院, 助教 (80710996)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 薬物有害事象 / 多剤併用 / 高齢者総合機能評価 / 老年症候群 / 高齢者 |
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| 研究概要 |
まず当初最初に行う予定とした後ろ向き研究については郵送アンケート方式では回収率の低下を来す可能性が示唆されたため、対象は同じとしながらエンドポイントについては郵送アンケートと外来通院時の面会などを通して退院１年後の病状を把握することとしている。平成２５年度中にデータ回収が終了する予定であったが、現在もそのデータ収集に当たっており継続医してく予定である。
一方、ケースコントロール研究では年齢、性、入院時薬剤数をマッチさせた平成24年度の65歳以上の外来患者において2剤以上減少していた患者の属性約100名にマッチする患者を選択することとしている。現在同年の入院患者で薬剤数が減少していない群の構築作業を行っており、飲酒歴、喫煙歴、疾患、処方薬、認知機能やADLをはじめとする高齢者総合機能評価（CGA）の各項目、要介護度等の調査項目を独立変数とした多変量解析を行うことにより、薬剤数が減らせる要因につき検討が可能である。
最後に前向き研究は特に順調に進展しており、新たに本研究用に薬物有害事象を解析するためのデータベースの構築が完了した。このデータベースではCGAの代表的な検査である長谷川式認知症スケール（HDS-R）やADLを評価するBarthel indexの他、疾患や薬剤数などの項目も入っている。すでに200名以上の登録が完了しておりそのほとんどにおいてCGAによるデータが取得済みである。減薬についても日本老年医学会編集の高齢者薬物療法ガイドラインをはじめとしたpotentially inappropriate medication（PIM）を特に重点的に減らすように指導しており、病状の悪化により入院した患者が多いにも関わらず半数弱の患者において退院時に減薬することができている。引き続き平成２６年度にも登録を行う。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
とりわけ後ろ向き研究については郵送アンケート方式により高齢患者自身あるいは介護者により返信を行うことが困難であることが判明し、有効な回答数が得られないことが危惧された。そのため本研究については外来再来時での評価等によって補完することを行っており、現在データの収集が十分となっていない。平成26年度に引き続き後ろ向き研究を行う予定である。
一方、ケースコントロール研究および前向き研究はおおむね順調に進展しており、ケースコントロール研究については得られたデータを基に英文論文にまとめる予定である。前向き研究についても登録患者が320名ほどに達しており、引き続き平成２６年度にも登録を行っていく予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
収集されたデータから、処方の変更の有無あるいは変化した処方数を基に、治療状況・病状にどのような影響が認められるか統計学的に解析を行う予定である。本研究においては、昨年度に引き続き研究協力者の石井医師が処方の適正につき研究代表者と共に検討を行う予定である。初年度同様、研究協力者の戸邉智尋がデータの収集、データベース作成をサポートする予定である。また、研究分担者の大田、秋下は減薬対象の薬剤の適正の検討、減薬に関する喚起を研究代表者と共に行っていく。特に前向き研究の患者が多く登録されることが期待できるため、処方と予後との間の関連を観察することが可能となり、高齢者の薬物療法における新たな指針を構築する結果を解析することができると確信する。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
昨年度末の３月中旬にバルセロナで開催された国際研究会において本研究の一部を発表したが、その旅費の精算が年度内に完了することができず、本資金に計上することができなかった。本旅費は約30万円かかっており、これを計上することができていれば次年度使用額が発生していなかったものと考える。
平成26年度はケースコントロール研究、後ろ向き研究の解析や結果報告が見込まれており、こちらの論文投稿料や学会発表のための旅費を当初から計上していた。このたび次年度使用額が発生したため、今後海外における学会発表の機会を増やすことを計画している。
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