研究課題/領域番号 |
25461750
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研究機関 | 千葉大学 |
研究代表者 |
中里 道子 千葉大学, 医学(系)研究科(研究院), 特任教授 (10334195)
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研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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キーワード | 前頭葉認知柔軟性 / 認知機能改善療法 / 前頭葉脳血流 / 反復性経頭蓋磁気刺激法 / 摂食障害 |
研究実績の概要 |
1.摂食障害を対象とした認知柔軟性を高める認知機能改善療法の効果研究 対象者は、千葉大学医学部附属病院および各研究協力医療機関の外来通院患者で、本研究の説明、同意を得た上で、SCID(Structured Clinical Interview for DSM-IV-TR)により、神経性過食症、神経性無食欲症の診断基準をみたした、10歳以上45歳以下患者。前頭葉血流の賦活低下を、近赤外線分光法(Near Infra- Red Spectoroscopy; NIRS)脳機能イメージング装置を用いて診断し、セントラル・コヒアレンス課題、前頭葉認知柔軟性の神経心理学的課題を用いて治療前後の評価を実施した。主要評価項目は、先行研究(Tchanturia et al, 2013)に基づき前頭葉認知柔軟性課題、ブリクストンテストとした。副次評価項目として、認知柔軟性尺度, 自閉症スペクトラム指数, 摂食障害診断質問紙, 抑うつ、不安の評価尺度、機能の全体的評価等を実施した。 対照群として、健常女性対象者に同様の認知機能検査、症状評価尺度を実施した。対象患者に対して、マニュアルに基づく10セッションの個人認知機能改善療法(Cognitive Remediation Therapy; CRT)を行った。本年度は日本語版マニュアルを原著者の許可を得て作成した。介入前後に前頭葉脳血流量低下、前頭葉認知柔軟性の障害の評価を用いて、客観的診断、および治療反応性の予測と効果検証を行った。 2.摂食障害に対する反復性経頭蓋磁気刺激法(Repetitive Transcranial Magnetic Stimulation;rTMS)の効果とNIRS, 神経心理学的指標を用いた客観的診断法に関する研究 パイロット研究を終了し、無作為割り付け比較対象試験を試行中である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
摂食障害に対する認知機能改善療法(CRT)の介入群に関しては、現在までに目標症例数の66.6%のエントリーを終了し、ドロップアウトはなく、治療前後の認知機能検査、自己記入式質問票、NIRSを用いた脳血流測定が終了している。また、健常対象者に対しても認知機能検査、自己記入式質問票の測定は終了しており、患者群に対して今後リクルートを継続していく予定である。神経心理学的検査の中間解析結果は、患者群、健常対照群を比較した結果、認知柔軟性尺度に有意な差が認められた(p=0.03)。患者群では、治療前後で主要評価項目、認知柔軟性課題(ブリクストンテスト)のエラー数に有意な改善(p=0.002)が得られた。 反復性経頭蓋磁気刺激法(repetitive Transcranial Magnetic Stimulation;rTMS)の摂食障害に対する効果とNIRSを用いた客観的指標に関する研究報告は国際学術誌に論文投稿中である。摂食障害を対象としたrTMSを用いた無作為割り付け比較対象試験は現在進捗中であり、現在まで安全に試験を実施中である。
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今後の研究の推進方策 |
CRTの効果研究に関して、摂食障害患者群のリクルートを継続し、ベースラインの健常対照群、患者群の神経心理学的検査、症状尺度の比較検討、及び、CRT介入群の治療前後、3か月フォローアップ時の症状尺度、神経心理学的検査、客観的指標としてNIRSを用いたOxyHb濃度の変化の解析を2015年12月までに行い、研究成果の論文化を進める。 今年度に、ロンドン大学精神医学研究所、摂食障害ユニットから、CRTに関する研究者を招へいし、データ解析、論文投稿等を共同で進める予定である。 摂食障害を対象としたCRTの効果の報告は、2015年10月、第19回日本摂食障害学会に発表予定である。 摂食障害を対象としたrTMSのNIRSを用いた客観的指標に関する研究に関する論文は、2015年中に国際学術誌(査読あり)採択を目標とし、rTMSの無作為割り付け比較対象試験のリクルートを継続する。
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次年度使用額が生じた理由 |
認知機能改善療法の効果研究の健常者の目標人数の残りの人数が平成27年度に繰り越しになったため。
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次年度使用額の使用計画 |
平成27年度に、健常被験者10名に認知機能検査および自己記入式心理指標を実施し、謝金を支払う予定。被験者に対して実施する予定の構造化面接(ADI-R)の質問票を目標対象人数分購入し、実施する。最終年度に論文化するにあたって、英文校正費用および投稿費用を支払う。
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