研究課題
本研究では医療従事者および精神保健従事者等を対象として、精神医学的知識・対応技法に関する構造化された教育プログラムの開発を行い、合わせてITによる双方向/自立学習型の教育法の普及方法の確立を目的とした。具体的には、参加者のニーズ毎、疾患毎に研修内容に対する検討(フォーカスグループ)を重ね、e-learningの活用も踏まえた確立した動画教材、講義資料を作成するなど研修プログラムを充実化し、受講者が研修教材をWebから利用できるように整備した。また、オーストラリアでのマニュアル改訂に際して、班員が新プログラムの研修を受講し、翻訳後、日本版マニュアルの改訂を行った。あわせて教育体系としての資格制度の改訂を行った。具体的には、受講者は部分受講を取り入れ柔軟性をもたせることで受講のしやすさにつなげ、一方、指導者については、質の担保を維持するため、実地報告とチェックテストにより班員の討議、研究代表者の最終判断による認定法を確立した。また、その後の受講者へのフォローについては、班員の地域毎に担当することとした。資格制度の体制を踏まえ、実際の研修では、初の実施者研修+指導者研修の連続開催を実施し、受講者のニーズに幅広く対応した。研修の実施地域に岩手県の被災地のメンタルヘルス対策従事者も含め、被災地におけるこころのケア対策への還元も行った。さらに、職域からのニーズに応える研修会を実施するために、職域のプログラムを充実化させ、実施体制としても管理監督者が受講することで不調者への対応スキルの標準化を図り、実際の事例に対する質疑応答なども活発に行われた。これまで、精神保健領域において幅広い精神障害の対応を統一的な教育法で提供するプログラムはなかったため、本研究で構築された教育プログラムの現場での有用性を示した点は、メンタルヘルス対策の普及やスティグマ対策にとって有意義であったと考えられる。
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