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2013 年度 実施状況報告書

HLA-Gの発現とその遺伝子型の移植片生着への影響についてー急増する報告の検証ー

研究課題

研究課題/領域番号 25461957
研究種目

基盤研究(C)

研究機関奈良県立医科大学

研究代表者

石谷 昭子  奈良県立医科大学, 医学部, その他 (40112544)

研究分担者 王寺 典子 (下嶋 典子)  奈良県立医科大学, 医学部, 助教 (30398432)
研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2016-03-31
キーワードHLA-G / 移植 / 遺伝子多型
研究概要

HLA-Gは本研究の海外共同研究者であるGeraghtyらにより発見された非古典的HLAクラス1遺伝子の一つで多型性が著しく乏しい(Proc Natl Acad Sci USA, 1987)。この分子は母児の接点である胎盤トロホブラストに発現し、胎児に対する拒絶反応を抑制していると考えられている。このことから、近年、各種臓器移植において、移植片の生着とHLA-Gの発現が相関しており、将来これが治療に応用できるという報告が急増している。
これらの報告を検証するため、これまでに腎移植66症例・肝移植50症例・造血幹細胞移植41症例につき、移植前後の各日程(移植前日、移植後1日目、以降1週間~2週間おきに、1~3カ月。以降1カ月おきに6カ月~3年間)において血液を採取し、HLA-Gの発現について検討を行ってきた。その結果、移植片生着の有無に関わらず患者単核球中にHLA-Gを発現する細胞が出現すること、これが主にT細胞であることを確認した。また、患者血漿中にHLA-G抗原が検出されることも確認した。しかし、これらのHLA-G蛋白の分離同定を試みたが、検出することはできなかった。また、試料数が十分ではないこともあって、有意の相関はみられなかった。以上のことから、さらに詳細に解析するため検体数を増加させ、昨年度までの研究成果をより明確にすることを目的として、本研究を計画した。
本年度は肝移植27症例、腎移植26症例、造血幹細胞移植7症例からの検体を収集し、解析を行った。フローサイトメトリーによる末梢血単核球上のHLA-G発現解析においてはこれまでと同じく、HLA-G陽性細胞を検出したが、いまだタンパクとしてHLA-Gを分離同定できていない。現在、分離同定方法について検討中である。また、血漿中のHLA-G抗原については新たなELISA測定法を開発しており、現在、検出精度を検証中である。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

本年度は肝移植27例、腎移植26例、造血幹細胞移植7例を収集し解析を行った。検体数は順調に増やせているが、これまでに収集した症例をあわせても、合計の症例数は各移植例で100例に満たず、統計学的解析を行うには未だ不十分である。
申請者らは、移植片生着の有無に関わらず、末梢血中にHLA-G陽性細胞が存在し、これらは主にT細胞であることをすでに確認している。しかし、これらの細胞上のHLA-Gをタンパクとして分離同定できていない。現在、その手法について検討中である。
また血漿中のHLA-G抗原検出ELISA法についても現在開発中である。
以上、上記3点から、達成度はやや遅れていると判断した。

今後の研究の推進方策

検体採取を継続して行い、検体数を増やすと共に、移植後1年以上経過した検体についても採取を行う。採取した検体については、これまで通り、フローサイトメトリーにより末梢血単核球におけるHLA-G発現解析および末梢血中可溶性HLA-G抗原の検出を行い、データを蓄積する。同時に、末梢血中のHLA-G陽性細胞および、末梢血中のHLA-G抗原についてHLA-G抗原のタンパク分離・同定を試みる。HLA-G抗原を分離・同定できた場合には、改めて移植片生着とHLA-G発現の相関解析を行い、HLA-Gが移植医療に使用可能であるかを検証する。HLA-G抗原を分離・同定・検出できなかった場合には、これまでの報告でHLA-Gが陽性であると判定されるに至った原因を明らかにする一方、その分子と移植医療との関連を検討する。
さらに従来のELISA法でのHLA-G検出結果と、新たに開発したELISA法でのHLA-G検出結果を比較・検討し、これまでの報告との相違点についても明らかにする。

次年度の研究費の使用計画

高額の抗体の購入を予定していたが、これまでの残存抗体を使っため、その購入を次年度にまわしたため。また、機器の納入が遅れて次年度に購入することとなったため。さらに、次年度に国際学会での報告を予定しているため、その費用を確保するため。
次年度使用額のうち約400,000円を物品費の次年度申請額に加え、各種の抗HLA-G抗体、抗CD抗体等および機器の購入にあて、約400,000円を旅費の次年度申請額に加え、国際学会参加旅費にあてる。

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公開日: 2015-05-28   更新日: 2015-06-16  

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