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下顎癌術後患者の嚥下や発音などの口腔機能は、舌、上顎、咽頭癌と比較して術後早期では保たれる場合が多い。しかし、術後の創部の瘢痕化や放射線治療による組織の繊維化が進むにつれ、下顎骨は徐々に内側へ偏位し、著しい場合では全く上下の咬合が得られないまでに至ることもある。下顎の偏位に伴い、咀嚼・嚥下・発音機能は低下し顔面形態も変化する。さらに、咽頭腔も狭窄して閉塞性睡眠時無呼吸症候群を発症する場合もある。 本研究では、下顎癌術後患者を対象とし、①経時的かつ長期的な術後形態および機能の変化を調査すること、②術後の顎位の偏位に伴う形態異常や口腔機能障害に対する非外科的治療法の確立を目的として研究を行った。
下顎復位装置装着による下顎変位量についてCT画像を用いて評価したところ、より正常に近い位置へ移動したことが確認され、摂食嚥下障害のグレードや睡眠時無呼吸指数も改善することが確認された。
次に、頭頸部癌にて術後あるいは放射線治療後に下顎の偏位を認め、3年以上前に下顎復位装置を装着した症例を対象として、①腫瘍原発巣、②上下の平均残存歯数、③上顎顎欠損の有無、④中断群の装置使用期間と中断理由について調査を行い、有害事象を最小限とする方法を検討した。
その結果、中断につながった有害事象としては、歯痛や動揺・破折・抜歯などの歯に関するものが多い傾向がみられた。一方、装置使用による下顎の骨折や脱臼はなく、また下顎復位装置の素材による有害事象の発生率の差は認められなかった。歯の症状が多くなる理由として、装置による歯牙の負担だけでなく、下顎の復位に伴い咬合が変化し、部分的に咬合力が集中する部位が生じたことが考えられた。
下顎の復位に伴い咬合が変化した際に舌接触補助床や部分床義歯で早期接触を解消した症例では長期に装置を使用し続けられる症例が多く、有害事象の発生を最小とする鍵であると考えられた。
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