| 研究課題/領域番号 |
25463287
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| 研究機関 | 山形大学 |
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研究代表者 |
松田 友美 山形大学, 医学部, 助教 (90444926)
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| 研究分担者 |
菅野 恵美 東北大学, 医学(系)研究科(研究院), 講師 (10431595)
石田 陽子 山形大学, 医学部, 講師 (60322335)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 深部損傷褥瘡（DTI） / HMGB1 / 圧迫創動物モデル / 褥瘡発生初期 / 看護ケア |
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| 研究概要 |
深部損傷褥瘡(DTI)は初期には表皮の連続性を保つが、深部はすでに広範な組織損傷がみられ深い褥瘡となるため初期段階でのケアが重要である。そのため創傷治癒過程の初期に細胞リクルート上重要な因子であるHigh Mobility Group Box 1 (HMGB1)に着目した。褥瘡発生におけるHMGB1の役割は不明である。DTI褥瘡初期の看護ケア介入策定のために、本年度は褥瘡の重症化とHMGB1の関連解明に向けて圧迫創動物モデルを用いその経時変化を明らかにした。
【方法】6週齢のJCL/ICR雄性マウスを用いネオジム磁石で圧迫創を作製した。1,3,5,7日目 (各日n=3) に筋も含め皮膚全層を摘出した。一般染色、抗HMGB1抗体で免疫組織化学染色を施行しHMGB1陽性細胞を観察した。
【結果】肉眼所見は、1～2日目は蒼白で3～5日目からは創中心領域が黄褐色となり6～7日目では痂皮化した。組織学的所見では、1日目好中球は主に皮下組織と骨格筋の疎性結合組織にみられたが真皮層には比較的少なかった。1日目表皮の連続性は保たれており、圧迫部位の表皮基底層数か所と毛母基でHMGB1陽性細胞が減少した。真皮層と筋層ではHMGB1陽性細胞が顕著に減少したが、疎性結合組織内で好中球やマクロファージにHMGB1陽性を認めた。3日目 HMGB1陽性細胞は表皮基底層の毛包陥入部で増加し、筋層では創辺縁部で増加を認め、5～7日目では再生した筋細胞で陽性を示した。
【考察と課題】炎症はHMGB1陽性を示す疎性結合組織内のマクロファージ周囲から波及しており、HMGB1は褥瘡でも炎症の誘導に関連すると示唆された。圧迫部の表皮基底層で痂皮形成部のHMGB1は減少したことから創傷の悪化との関連の検討のため、今後は圧迫創の作製後細胞外に放出されるHMGB1濃度をモニターし、組織像と併せて悪化との関係性を明らかにしたい。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
平成25年度前期は順調に研究を遂行できたが、HMGB1の免疫組織化学染色法の実験立ち上げとプロトコールの確立に時間を要した。また後期は大学内部での人事異動があり主研究者が6か月間限定ではあるが臨床で看護師として看護実践活動を主とせざるを得ず研究環境を整えることに苦慮したため。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は、前年度着目したHigh Mobility Group Box 1 (HMGB1)の免疫組織化学染色とともに血液中の濃度を調べ、創傷の悪化とHMGB1の関連性を検討する。炎症悪化の指標となるTNF-αなど炎症関連因子とHMGB1との関連性を検証することにより褥瘡の重症化との関連をみる。この検証には研究分担者の協力を得てTNF-αの染色や検出を行う。併せて、深部損傷褥瘡(DTI)による炎症の波及に関するその他の組織ダメージ関連分子の検索も継続していく。以上の群を対照群とし、これらの圧迫創動物モデルの創傷治癒過程を観察しデータを集積する。
看護ケア介入方法の確立に向けて、看護ケア介入群の系を確定させたうえで同様に基礎データを収集していく。そのためにはまず冷罨法および温罨法の介入条件を定める実験を行い、条件毎の効果について詳細を明らかにする。条件としては、創作製後の看護ケア介入の時期、温度、介入時間、回数などを定めて実験群の評価系を作る。これらの評価系を用いて創傷治癒に与える効果と影響を確認する。このケア介入の実験群においても組織像および血液データ等の集積を行う。看護ケア介入した群と対照群とを比較し創傷の治癒過程に及ぼす影響を明らかにする。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
平成25年度は、前期は順調に実験を遂行できたものの、後期に免疫組織化学染色実験の立ち上げと染色プロトコールの確立に時間を要し実験がやや遅滞した。これに加え大学内部での人事異動により、主研究者が6か月間限定であるが臨床で看護部助教の看護師として看護実践の実施を行うこととなった。このため、実験の当初の計画的な遂行が困難になったため。
交付申請書の「研究実施計画」および今後の研究の推進方策に記載した内容に沿って、実験プロトコールの確立および実験の遂行のために使用させていただく予定である。おもに実験動物、薬剤・器具や試薬の購入および実験遂行のための人件費として使用する。
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