| 研究課題/領域番号 |
25463318
|
|---|
| 研究機関 | 横浜市立大学 |
|---|
研究代表者 |
勝山 貴美子 横浜市立大学, 医学部, 教授 (10324419)
|
|---|
| 研究分担者 |
撫養 真紀子 大阪府立大学, 看護学部, 講師 (60611423)
柏木 聖代 横浜市立大学, 医学部, 准教授 (80328088)
青松 棟吉 名古屋大学, 医学部附属病院, 助教 (30571343)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
|
| キーワード | 多職種連携 / 組織化 / 役割認識 / 専門職倫理 / 実証研究 |
|---|
| 研究概要 |
今日、医療において相互連携の推進はその実践にとって不可欠な課題であるが、多職種の連携・協働は必ずしも良好とはいえない。本研究の目的は、医療において多職種が各々の専門性に基づく相互促進的な連携をするためには、どのような要件が整えばよいのか、組織化、役割認識、専門職倫理に焦点をあてその実態を明らかにすることである。同時に、効果的な多職種連携のための教育のための課題を明確にする実証的研究である。平成25年度は、先行研究のレビューを行い、研究の動向と本研究の意義を明確にした。ヘルスケア領域における連携・協働は、健康や病気を包括的な視点でとらえ広範囲で質の高いケアを提供する実践であり、単一の学問領域などでは達成できない困難な課題を、複数の学問領域および複数の個人による協力によって達成するために必要である（Germain1984）。しかし、連携・協働は、哲学や理念や価値観,アセスメントの手順や方法の違い,役割の曖昧さ,集中しすぎる権限,情報共有への障壁,法や施策の問題、基本教育、倫理教育の職種間格差などで十分ではない。「専門性の高さ」「関係者間の関わり度」によって連携のしやすさは異なり（中村2013）、特に慢性疾患の分野は専門職的自律性、協働の観点から難しい。効果的なチームワークは、multidisciplinary, interdisciplinary, trans disciplinary（松岡2000）の実践の際に特に難しくなる。本研究は、今後ニーズがさらに高くなる慢性疾患、リハビリの場におけるinterdisciplinaryもしくは trans disciplinaryの多職種連携に焦点をあて、研究を実施することとした。海外での取り組みや教育の実態は、分担研究者と、関係機関との連携をとりながら情報収集を進めている段階である。先行研究における連携・協働の成果に関する研究は、さらに検討をしたうえで、次年度の実態調査へ繋げる予定である。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
平成25年度に実施予定であった海外での実情における情報収集が、調整に手間取り次年度以降に実施することとなった。また、医療チームへの実態調査は、先行研究や海外の実情を踏まえ、十分に調査内容を検討したうえで、研究計画を作成し、倫理審査での調整後、実施することとなったため。
|
| 今後の研究の推進方策 |
平成26年度は、昨年度実施できなかった海外での多職種連携の実情、倫理教育など教育体制について情報収集を行う。さらに先行研究のレビューを継続的に行い、多職種連携の成果、およびその実態把握のための方法について、詳細に検討を行い、今年度実施する実態調査内容、方法の検討を行う。これらを踏まえ、医療チームにおける多職種連携のプロセス、成果を参加観察および半構成的質問紙を用いたインタビューを行い、慢性疾患およびリハビリテーションなどの場における多職種連携の実態を明らかにする。そのほかの実態調査についても検討を行う。さらに、在宅医療における多職種連携の問題と課題についても明らかにする。これらを踏まえ、効果的な多職種連携のための教育の在り方について検討を行う。
|
| 次年度の研究費の使用計画 |
平成25年度は、調整に手間取ったため、海外での多職種連携の実情、倫理教育など教育体制について情報収集を行えなかった。これらの実態を踏まえたうえで行う予定だった医療チームにおける多職種連携のプロセス、成果に関する実態調査を行うことができなかったため、残額が生じてしまった。
平成26年度は、海外における多職種連携の実情、および教育などについて情報収集を行うとともに、継続的に先行研究のレビューを行い、多職種連携の成果、およびその実態把握のための方法を検討する。これらを踏まえ、医療チームにおける多職種連携のプロセス、成果を参加観察および半構成的質問紙を用いたインタビューを行い、慢性疾患およびリハビリテーションなどの場における多職種連携の実態を明らかにする。そのほか、在宅医療における多職種連携の問題と課題についても明らかにする。これらを踏まえ、効果的な多職種連携のための教育の在り方について検討を行う。
|
