| 研究課題/領域番号 |
25463331
|
|---|
| 研究機関 | 兵庫県立大学 |
|---|
研究代表者 |
石垣 恭子 兵庫県立大学, その他の研究科, 教授 (20253619)
|
|---|
| 研究分担者 |
山内 一史 岩手県立大学, 看護学部, 教授 (20125967)
河村 徹郎 鈴鹿医療科学大学, 医用工学部, その他 (40241153)
宇都 由美子 鹿児島大学, 医歯(薬)学総合研究科, 准教授 (50223582)
東 ますみ 兵庫県立大学, その他の研究科, 教授 (50310743)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
|
| キーワード | EBN実践教育 / 看護情報学 / 継続教育 / 教育用電子カルテシステム |
|---|
| 研究概要 |
EBN実践教育に関連した継続教育の現状調査の結果、平成24年度までは看護管理者研修セカンドレベルで文献検索や統計処理などが行われていたが、カリキュラム変更で現在はファーストレベルや全く別の研修として実施する協会等もあり、対応が様々であった。医療施設が個別に看護研究の研修を行っている場合もあるが、全国規模のものは存在しなかった。
EBNの実践を構成するステップを基に、これまでに受けた教育経験やEBN教育へのニーズ調査をA県看護協会主催看護管理者研修ファーストレベルの受講生を対象に実施。調査対象者は、67人で、60％以上が40歳以上であった。また、65％以上が専門学校の卒業で、短期大学、大学等の卒業は約34％だった。EBNに関しては6割以上が聞いた事があるとしたが、内容を説明できると答えた者は16.4％にとどまった。さらに看護実践の根拠をどこに求めるかは、同僚看護師や医師が多く頻度は週に1～3回、論文や書籍は月に1回から数ヶ月に1回とした者が多かった。医学中央雑誌を使用した文献検索の経験者は8割以上だったが、統計手法に関しては、内容を知っているとした者が全項目で低く、最も高いものでもt検定の18％だった。また、統計手法の教育ニーズは全項目6割以上で、特にエクセルを使用した統計解析では88％の者が必要としていた。これらのことから、文献検索や文章の構築経験は有していても研究、統計手法については経験が浅く、自らがEBNを創出するレベルには到底達していないことがわかった。
教育用電子カルテシステム用のデータベースの構築は、糖尿病入院患者に主眼を置いて、看護データの抽出、処理を含む臨床行為の評価ができるような50人規模のデモデータを作成中である。シナリオとしては、教育入院などの前後におけるデータの変化をどのようにとらえるか、またどのような統計手法を適用するのか含めて考案中である。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
今年度は、大きく以下の3つの目標を持って研究に臨んだ。
1.現在継続教育（看護師に対して）で行われているEBN教育にはどのようなものがあるか調査する。実施内容：インターネット、看護協会職員への聞き取りなどから情報収集し、調査を行ない、現状把握は終了した。
2.臨床現場の看護師にEBN教育についてニーズを調査しする。実施内容：ニーズ調査のための調査票を開発し、ファーストレベル修了者にアンケート調査を実施した。
3.教育用電子カルテに入力するデモ患者データを用意する。実施内容：糖尿病患者を対象として、教育入院という設定でシナリオとデモデータを作成中。
以上のことから、当初予定した3つの目標は大旨達成しており、26年度の作業に予定どおり継続できるものと評価した。
|
| 今後の研究の推進方策 |
平成26年度では前年度の研究成果を踏まえ、考案されたシナリオを実現する為に必要な模擬患者情報などのデータベースの構築を継続する。データベース構築後は実際に教育用電子カルテシステムに登録し、登録されたデー タを基に、二次利用として考案したシナリオが再現可能か検証を行う。
また、ニーズ調査は対象者の条件を広げ、看護師の力量や経験にあわせたEBN教育について調査を実施し、教育カリキュラム作成の参考とする。この結果を参考にEBNを実践する4つのステップを基にした講義内容、教育用電子カルテシステムを活用した演習などの具体的で一貫したな教育方法を考案する。加えて、最終年度のEBN実践教育を試行のための教育用電子カルテ導入の準備を行う。
|
| 次年度の研究費の使用計画 |
平成25年度の目標は現在のEBN教育のリサーチとニーズ調査である。共同研究者間での情報共有は当然必要ではあるが、日本医療情報学会看護学術集会と日本医療情報学連合大会の開催時においての打ち合わせで目標は達成できた。また、宇都、山内両氏ともに、その際の交通費は他の研究費用で賄ったとしており、その結果、平成25年度は本研究費での使用を主目的とした旅費が発生しなかった。
平成26年度は、上記の学会の他に、各人の分担に合わせた資料収集や年度末をメドに教育カリキュラムについて打ち合わせを予定しており、旅費として使用する計画である。
|
