| 研究課題/領域番号 |
25463356
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| 研究機関 | 北里大学 |
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研究代表者 |
高橋 真理 北里大学, 看護学部, 教授 (20216758)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 専門分野別評価 / 看護大学 / 教育成果 / 「国際情報交換」米国 / 「国際情報交換」英国 / 「国際情報交換」豪州 / 国際比較 |
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| 研究概要 |
本研究の目的は、わが国大学看護学教育における専門分野認証評価の課題を明らかにするため、米国、英国、豪州および日本の大学看護学教育における高等教育システムをクリティカルレビューにより比較すること、代表大学の認証評価における自己点検評価報告書の特徴と、教育プロセスの「成果」評価について、分析検討することである。
今年度の目的は、①米国、英国、豪州の高等教育認証システムをクリティカルレビューし、その特徴と評価上の課題について、②わが国関連専門分野の認証システム、教育プロセスの成果評価について、その特徴、方法について を明らかにするの2点である。
①諸外国の高等教育分野における質保証システムの概要：米国、英国、豪州、韓国（独立行政法人大学評価・学位授与機構www.niad.ac.jp/n_kokusai/）をデータに、質保証制度の概要と質保障制度の種類をレビューした結果,高等教育制度の多用な審査制度の状況が把握できた。
②医学教育は、日本医学教育学会医学教育分野別評価基準策定委員会が、国際認証で用いられる世界医学教育連盟（WFME)グローバルスタンダードに準拠した日本版基準（教育成果にまたがる9領域、36下位領域の構成）を平成25年7月に公表した。薬学部は、薬学教育評価機構（第三者評価機構）がわが国独自の評価基準（７大項目、13中項目、57基準、176観点）を作成し、本年度から専門分野別評価が実施されている。獣医学部は現在導入にむけて取り組み中である。工学は、専門分野別第三者評価である日本技術者教育認定機構による「JABEE」が国内外の多用な分野で用いられている。なお、教育成果の評価方法についての比較は、現在検討中である。
米国看護学大学評価の専門分野評価組織であるCCNEから2名の審査委員が来日した折に、直接評価システムの情報等を得ることができた（日本看護系大学協議会主催）。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
文献上からは概ね予定していたデータ収集を行うことができた。しかし、本年度中に、テキストマイニングにより、英文データの国際比較をトライする予定であったが、テキストマイニグ英語版のソフト習得に時間を要するため、この点は次年度以降にてがけたい。
また、文献上からレビュー比較による課題抽出は、今後検討していく。
また、看護大学教育における専門分野別評価システムの国際比較については、今年度のデータ収集の中心が米国であったことから、次年度以降は、英国、豪州の詳細なデータ収集をてがける必要がある。
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| 今後の研究の推進方策 |
26年度、27年度の計画は、25年度に達成できなかった点も含め、以下の研究計画とする。
①看護学大学教育における専門分野別評価システムの国際比較
米国：CCNE、英国：NMC、豪州：ANMA、日本：JANPU 各評価機関におけるWEBサイト資料のデータを得て、認証評価の目標、認証組織の設置主体、評価システムの方法の実際（プロセス、コスト、大学内の自己評価体制、教育成果の評価、認証評価システムの課題等）について、クリティカルレビューから比較する。なお、言語分析の手法には、英文テキストマイニグを活用し、量的、質的に分析する。あわせて、先行文献の分析は、ナラティブ調査手法を用い、潜在的な課題等の抽出にも努めたい。
②海外の大学看護学教育における教育プロセスの成果評価に対する方法の比較
聞き取り調査のために対象大学を来訪するか、テレビ会議システム等を用いて、評価システム全体の概要における疑問点や課題等について、インタビュー調査を実施する。あわせて、看護学教育プロセスにおける成果評価の方法について、インタビューもしくはテレビ会議システムによって、大学看護学関係者から、その方法や課題について意見を得る。また、可能であれば、教育評価プロセスの実際を入手し、検討する。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
①研究者が平成26年度から他大学への異動するため。
②海外大学の聞き取り調査として、英語が堪能である研究分担者と連携研究者を各1名の計2名加える計画変更を予定しているため。
①予定していたコンピュータ設備等は、25年度は現有のものを活用し、26年度に新規に購入予定である。
②予定していたテレビ会議システムは、予算よりもかなり高額であったため、26年度以降に短期間の契約とするか、もしくは予算内で実施できる新たな方法を検討する予定ある。さらに、海外聞き取り調査における航空代と宿泊代等、研究分担者への分配金を配布予定である。
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