| 研究課題/領域番号 |
25463376
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| 研究機関 | 京都光華女子大学 |
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研究代表者 |
土肥 美子 京都光華女子大学, 健康科学部, 助教 (10632747)
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| 研究分担者 |
細田 泰子 大阪府立大学, 看護学部, 教授 (00259194)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 若手教員 / 学習支援力 / 能力 / 尺度 / ファカルティ・デベロップメント |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、若手教員（看護系大学に所属し、看護職免許を有し大学教員経験が3年未満で39歳以下の助教）を対象に、学習支援力を測定する尺度を開発し、若手教員の学習支援力とその関連要因を明らかにすることである。平成26年度においては、若手教員の能力を測定するための尺度を作成するために以下を実施した。
1．看護大学教員能力自己評価尺度の信頼性・妥当性の検討
研究協力の承諾が得られた看護大学教員333名を対象に、【学習支援力】【研究実践力】【社会貢献力】【組織運営力】の4つの概念から構成された看護大学教員能力自己評価尺度原案、一般性セルフ・エフェカシー尺度を組み合わせた質問紙調査を実施した（郵送法）。有効回答が得られた326名を分析対象とした。得られたデータは、統計学的手法を用いて分析した。構成概念妥当性の検討では、項目分析で精選された項目について因子分析を行った結果、11因子が抽出された。既知グループ法にて若手教員と看護大学教員の経験が3年以上を有する40歳以上の教員との能力の差について検討した結果、11因子において看護大学教員の経験が3年以上を有する40歳以上の教員の能力の方が、若手教員より有意に高いことが示された。基準関連妥当性について、11因子と一般性セルフ・エフェカシー尺度得点との相関を確認した結果、弱～中程度の正の相関を示した。内的一貫性の確認では、Cronbach'sα係数を算出した結果、11因子において0.8以上を示した。再テスト法による安定性の検討では、1回目と2回目のテスト得点において中程度～強い正の相関を示した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
4年間の研究期間において、若手教員（看護系大学に所属し、看護職免許を有する看護系大学教員経験が3年未満で39歳以下の助教）を対象に、学習支援力を測定する尺度を開発し、さらに若手教員の学習支援力とその関連要因を明らかにすることを目指している。
平成26年度は、以下のことを実施した。
研究協力の承諾が得られた看護大学教員333名を対象に、【学習支援力】【研究実践力】【社会貢献力】【組織運営力】の4つの概念から構成された看護大学教員能力自己評価尺度、一般性セルフ・エフェカシー尺度を組み合わせた質問紙調査を実施した（郵送法）。有効回答が得られた326名を分析対象とした。得られたデータは、統計学的手法を用いて分析した。構成概念妥当性では、因子分析による因子妥当性と既知グループ技法を用いて検討し、基準関連妥当性は、理論的な関連が予測される一般性セルフ・エフェカシー尺度との併存的妥当性を確認した。尺度の信頼性は、クロンバックのα係数を用いて内的一貫性を確認し、再テスト法にて安定性の検討を行った。当初の計画通り、本尺度における信頼性・妥当性の検討を行った。
本研究は、当初の計画に従い、おおむね順調に進展している。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究の目的を達成するため、以下の方策をもとに調査を進める。
1．若手教員が必要とする学習支援力とその関連要因を検討する。
若手教員600名程度を対象に、【学習支援力】【研究実践力】【社会貢献力】【組織運営力】の4つの概念から構成された看護大学教員能力自己評価尺度と個人背景、メタ認知、メンタリング、自己効力感等を問う質問紙調査を実施する（郵送法）。得られたデータは、統計学的手法を用いて分析する。学習支援力と関連要因との関係の検討では、共分散構造分析等を用いて検討する。本研究結果は、国内外での発表および専門誌への投稿やホームページにて公表する。
2．研究プロセスにおいて、国内外の看護教育学の専門家から随時、助言を得ることとする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成26年度の分析については、研究分担者が既に所有しているパソコンおよび統計解析ソフトを使用したため、デスクトップパソコン、統計解析ソフトは必要としなかった。ホームページの作成については現在準備中である。
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| 次年度使用額の使用計画 |
次年度は、昨年度作成した看護大学教員能力自己評価尺度を用いて、若手教員が必要とする学習支援力とその関連要因を検討する（研究代表者側で分析を行う）ために、デスクトップパソコン、統計解析ソフト、調査票の作成費、測定尺度使用料、データ入力・資料の整理補助費、通信費、印刷費、文具費、会議費等の経費が必要である。また、これらの研究成果をまとめ、国内外の学会で発表するための旅費や専門誌への投稿料を要する。本研究に関する文献検討を継続するため、図書および雑誌購入等の費用が必要である。
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