2013 年度実施状況報告書

慢性心不全患者のセルフモニタリング能力開発のための教育支援プログラムの開発

研究課題

研究課題/領域番号	25463434
研究種目	基盤研究(C)
研究機関	高知県立大学
研究代表者	宮武陽子高知県立大学, 看護学部, 教授 (90157660)
研究分担者	山中福子高知県立大学, 看護学部, 講師 (60453221) 下元理恵高知県立大学, 看護学部, 助教 (60553500) 大西ゆかり高知県立大学, 看護学部, 助教 (60633609)
研究期間 (年度)	2013-04-01 – 2016-03-31
キーワード	慢性心不全患者 / セルフモニタリング能力 / メタ分析 / 教育支援プログラム
研究概要	平成25年度は慢性心不全患者のセルフマネジメント、セルフモニタリングに関する内外文献を収集するとともに、研究者間でメタアナリシスの概念、分析手法の共通理解、分析グリッドの作成、分析方針、理念、方法の共有化を行った。現在、収集した文献の中から精選した25余りの慢性疾患、慢性心不全患者のセルフモニタリングに関する定義・概念、属性、先行要件などを抽出しているところである。今後は、各々の文献から抽出されたセルフモニタリングを構成する要素に基づき全体構造を明らかにするとともに、他の慢性疾患のセルフモニタリングと慢性心不全患者のセルフモニタリング特有の性質、共通する性質を識別し、慢性心不全患者のセルフモニタリングの構成要素、各構成要素間の関係性を検討し、メタ統合に基づいて、セルフモニタリング能力開発の概念枠組みを明確にする予定である。現在の成果として、糖尿病ほかの慢性疾患患者のセルフモニタリングと比較することにより、慢性心不全患者のセルフモニタリング能力の開発は、長期にわたって繰り返し行われる日常生活活動と身体的変化が相互にかかわりあいながら、順応していくことにより、潜在的に存在する身体的感覚のサインを読み取り、意味づけすることの難しさが存在する可能性が示唆されるとともに、その変調のメカニズムと身体感覚のつながりを掘り起こし、身体内部の機能の変化と体調や生活行動の変化を患者自身が結びつけて意味づけられるようアプローチするための医療者の専門的知識とコミュニケーション能力の開発が鍵になることが見いだされつつある。これらの知見は、セルフモニタリング能力開発の教育プログラム開発の根幹となり、慢性心不全患者と家族のセルフモニタリング能力のアセスメントおよび介入の方向性を示唆するとともに、今後の実態調査の枠組み、教育プログラム開発と成果の検証方法にとって、重要な局面であると考えている。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 4: 遅れている理由平成25年度の当初の計画は、慢性心不全患者のセルフモニタリング能力の概念、セルフモニタリング能力開発プロセスを明確化し、構造化を図ることを目標に掲げた。具体的には、慢性心不全患者のセルフモニタリング能力開発概念モデルの作成、慢性心不全患者と家族のセルフモニタリング行動と能力の実態を質的帰納的に分析し、そのアセスメント方法と指標を明らかにすることであった。しかしながら、研究の汎用性、今後の発展性の観点から、当初の研究計画を修正し、主要な文献の分析手法をロジャースの概念分析手法からメタアナリシス・メタ統合の手法に変更した。そのため、研究者間でのメタアナリシスの概念、分析手法の共通理解、分析グリッドの作成、分析方針、分析理念、方法の共有化のための時間の確保などが円滑にできなかった。また、研究協力機関と連携して進めていた慢性心不全患者の継続支援のためのシステムづくりが諸般の事情で停滞してしまった。その結果、当初のスケジュールより、半年以上の遅れが出た。この遅れの要因は、研究責任者及び研究協力者の間で多忙さを理由に研究のための時間を確保しなかったことや研究責任者が十分にリーダーシップを発揮せず、研究者間の協力調整をしなかったことが研究が遅れた主な原因であると考える。
今後の研究の推進方策	研究責任者が所属していた研究機関を退職したため、より一層リーダーシップを発揮し、半年間の遅れを取り戻すことは容易ではないと考える。しかしながら、研究責任者がこれまで以上に本研究に費やす時間を確保できる環境にあるため、研究計画と具体的なスケジュールを協力者に向けて提示し、協力しやすい状況を創出するなどのリーダーシップを強力に発揮すれば、研究全体を推進・強化していけると考える。具体的には、メタアナリシス・統合化を推進し、セルフモニタリング能力開発の概念モデルを確定することを9月までには達成すること、そのために、分析グリッド、分析結果の共有化を図るためのフォーマットの作成、研究者相互に連携しやすい環境づくりなどをすすめていきたい。また、平成26年度後半期には、新たに発掘した研究協力機関に研究協力の承諾を得ることにより、慢性心不全患者のセルフモニタリング行動と能力の質的帰納的方法により、そのアセスメント方法と指標を明らかにしたいと考えている。また、複数の慢性心不全患者の診療機関に向けて、慢性心不全患者のセルフモニタリング能力の開発を促す教育支援プログラムを協力して開発するとともに、教育プログラムを活用した継続支援のためのシステムづくりへの協力を呼びかけ、研究協力機関を確保していきたいと考えている。
次年度の研究費の使用計画	平成26年度は、開発予定のセルフモニタリング能力開発の概念モデルの開発と実態調査を行う予定である。また、当初の計画のとおり、セルフモニタリング能力開発のための教育支援プログラムの開発に着手する予定である。さらに、研究協力機関の変更が必要となったため、高知県内および中四国・関西・関東地区の慢性心不全患者の診療機関に研究協力の依頼を行い、研究協力の承諾を得たのち、当該医療機関に通院する慢性心不全患者30名にインタビューを行う予定である当該研究の進捗状況が遅れ、平成25年度使用予定のインタビューに必要な旅費、謝金、その他データ解析と会議に必要な経費を平成25年度の余剰分を繰り越して活用する予定である。また、セルフモニタリング能力開発のための教育支援プログラム開発のための文献検討による教育的アプローチの明確化、デルファイ法に基づくセルフモニタリング能力開発教育プログラムの洗練化のための文献資料、会議費、旅費などに使用する予定である。