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【目的】妊娠期に長期入院した夫婦の親となる過程の査定と支援効果を検討し、支援プログラムを作成する。【方法】1.対象は初産7組・経産夫婦3組であった。大学の倫理審査委員会で承認後、対象には目的や個人情報保護等を説明し書面にて同意を得た。両親調査は研修を受け、尺度作成者より使用許諾を得た。3.期間は平成26年7月～平成30年1月。両親調査は入院後2週間と産後1～2ケ月に実施し、支援は妊娠期～産後1年半行った。5.両親調査（生育歴、喫煙・薬物や精神疾患、ストレス、成長発達等10項目）は、評価基準に基づき夫婦別々に各項目0、5、10点で点数化し、点数が高いほど課題や要支援となる。面接内容から質的に夫婦の長所（強み）・課題（弱み）を査定し、支援した。支援評価は無記名で夫婦別々に満足度と有用性を0～1点の5段階で記入してもらった。【結果】1.対象平均年齢は妻30.8歳、夫32.7歳。入院時期は平均妊娠27週で入院主訴は切迫早産が多く、平均入院日数は47.1日であった。早産は5名であった。2.妊娠期の両親調査においてすべての夫婦に早産や児の成長発達への不安「ストレス」5点があった。夫婦2組と夫1名は頭部を叩かれるしつけを受け「生育歴」5点があった。夫婦1組と夫4人は「喫煙」10点があった。育児期「ストレス」5点は染色体異常が出産後分かった夫婦と児がNICU入院中の妻であった。それ以外の人のストレスは0点になった。3.妊娠期のストレスに対しては夫婦の話を傾聴し、情報提供を行い、生育歴や喫煙課題には、情報提供を行った。また、子どもの発達を促す親の関わりやニーズに対応し、夫婦の思いや考えが表出しやすい場を作り、夫婦がお互いに理解するように支援した。支援評価で夫婦共に4点以上の内容は「継続して話し安心感を得る」「お互いの考えを理解出来た」等であった。これらの結果に基づき支援プログラムを検討した。
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