| 研究課題/領域番号 |
25463484
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 研究機関 | 埼玉県立大学 |
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研究代表者 |
添田 啓子 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 教授 (70258903)
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| 研究分担者 |
田村 佳士枝 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 講師 (60236750)
西脇 由枝 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 教授 (90132175)
井上 ひとみ 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 教授 (50295169)
櫻井 育穂 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 講師 (30708516)
前田 浩江 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 助教 (50612595)
北村 麻由美 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 助教 (60644474)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | セルフケア / 組織的教育介入 / 看護理論 / 家族参画 / 小児看護 |
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| 研究概要 |
教育介入の実施：
平成２５年度は、地域中核小児医療施設への教育介入として、合同プロジェクト会議８回、合同プロジェクト看護師への教育介入として、事例検討会6回、リフレクションを行った。当初計画にはないが、施設の全看護師への教育介入として、電子カルテ上でのセルフケア不足理論に基づく看護過程展開を支援する目的で、冊子「オレムセルフケア不足理論の視点での看護計画ガイド」を合同プロジェクトで作成し全部署に配布した。また、オレム理論導入推進活動の成果を部署ごとに発表し施設内で共有する目的で、「集合形式ワークショップ」を3月に実施、看護師59名が参加した。
データ収集：
合同プロジェクト会議の会議録、事例検討・リフレクション記録、集合形式ワークショップ記録および参加者のアンケートをデータ収集した。
教育介入の効果検証：
教育介入対象施設においてオレムセルフケア不足理論を取り入れた標準看護計画を電子化した。463項目の標準看護計画を見直し、理論を取り入れた形に修正することができた。集合形式ワークショップアンケートの結果「オレム理論に基づいた標準看護計画導入前と比べ、現在は子どもと家族へのセルフケア能力への意識は高まっている」73％、「セルフケア能力を高める援助を計画に記入している」58%(H24)⇒80％（H25）、「日々の実践においてセルフケア能力を高める支援を行っている」69％(H24)⇒86％(H25)から、施設看護師の子どもと家族へのセルフケア能力への意識が高まり、支援の実施が増加していると推測される。事例検討会、リフレクションの内容変化は分析中である。看護記録の変化をとらえるためのツール作成は、作成のための施設との役割分担、メンバーの検討、作成方法の検討を進めた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
理論を導入した標準看護計画が電子化され、合同プロジェクト会議、事例検討・リフレクション実施、冊子「オレムセルフケア不足理論の視点での看護計画ガイド」の作成、集合形式ワークショップの実施と、教育介入は当初計画を超えて実施することができた。効果の検証するための分析、看護記録の変化を確認するためのツールの作成が遅れている。
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| 今後の研究の推進方策 |
記録の変化を確認するための施設との打ち合わせが開始されたので、施設側担当者と連携しツール作成作業を進める。また、会議録・事例検討・リフレクション記録から看護師の認識変化、実践変化をとらえる分析を進める。H26年度も合同プロジェクトは継続される。今後も実践の変化が促進されるよう施設と連携し教育介入を進め、変化を促進する。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
H25年度は看護記録の変化を確認するためのツールの開発が遅れており、その分に計上していた予算が次年度使用額となった。
26年度に看護記録の変化を確認するためのツールを開発予定であり、使用予定である。
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