| 研究課題/領域番号 |
25463527
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| 研究機関 | 東京女子医科大学 |
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研究代表者 |
小川 久貴子 東京女子医科大学, 看護学部, 教授 (70307651)
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| 研究分担者 |
安達 久美子 首都大学東京, 人間健康科学研究科, 教授 (30336846)
白井 千晶 静岡大学, 人文社会科学部, 准教授 (50339652)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 10代妊婦 / 若年母 / 青年期妊娠 / 妊娠継続 / 育児 / 支援 / 養成講座 / 小冊子 |
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| 研究実績の概要 |
1.研究目的:1)10代で妊娠・出産した女性(当事者)支援のWebサイトプログラム作成に向けて、当事者ニーズ・課題を抽出して小冊子を作成し、コンテンツを見出すことであった。2)助産師・保健師・ソーシャルワーカー(支援者)の養成講座開催に向けて、プログラムの企画や教材用小冊子を作成することであった。
2.結果:1)当事者と支援者の面接調査から、10代母の特徴と支援の方向性が次のように明らかになった。①知識不足や安易な妊娠継続ゆえの周産期リスクがみられ、その背景には親やパートナーとの脆弱な関係に伴う妊娠受容の困難さや、医療者へ表出されにくい心理が影響していた。②日常生活の不摂生や自己判断により母児共に危険な状態に陥る者もおり、周囲の情報に影響を受けていた。③妊娠を契機に、家族の協力を得て出産を終え、児に愛着をもち、養育を決意する姿も明らかになった。2)当事者の特徴を元に、当事者が妊娠判明後に確かな情報源にたどり着くことを意図した小冊子を作成した。また、Webサイト用のコンテンツ概要を考案した。3)支援者養成で重要なポイントを小冊子教材として作成した。また、次年度の養成講座開催に向けたプログラム概要も考案した。
3.成果発表:10代母の育児に関わる国内文献研究を東京女子医科大学看護学会誌へ投稿し、採択された（次年度掲載確定）。
日本助産学会第29回学術集会にて「助産師・ソーシャルワーカーからみた10代母の特徴」、東京女子医科大学看護学会第10回学術集会において「10代で出産した母親の育児に関する文献検討」を口頭発表した。来年度、第11回ICMアジア太平洋地域会議・助産学術集会で3件を発表予定である。
4.意義:今年度研究で10代で妊娠・出産した女性の支援に向けたサイトと支援者養成の企画が進行した。次年度のWebサイトと支援者養成講座の実施に向け、重要な基盤形成が出来た。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究目的は、当事者支援Webサイトプログラム作成に向けてニーズ等を抽出して小冊子を作成し、コンテンツを見出すことと、支援者養成講座開催に向けた小冊子教材とプログラムの作成であった。本目的について、当事者と支援者の面接調査から、10代母の3点の特徴;①知識不足等から周産期リスクがみられ、親やパートナーとの脆弱な関係に伴う妊娠受容の困難さや医療者へ表出されにくい心理、②日常生活の不摂生や周囲の情報に影響を受け自己判断により母児共に危険な状態に陥る傾向、③妊娠を契機に、家族関係が改善して児の養育を決意する姿が明らかになった。これらの特徴を元に、当事者用の小冊子を作成し、Webサイト用のコンテンツ概要を考案した。
しかし、各コンテンツの詳細の充実が懸案事項となっている。また、Webサイトを単独でのホームページに作成するか、内容作成と更新を含めて検討していく必要がある。
支援者養成講座についても小冊子教材を作成し、順調に計画は進んでいる。次年度の養成講座開催に向けたプログラムを、今後はさらに具体的に検討する。
今年度は、研究成果を論文投稿1本や学会発表2件を行い、来年度も国際学会で3件発表できるようにエントリーした。来年度も引き続き、成果を国民へ還元できるように努めていきたい。
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| 今後の研究の推進方策 |
1.当事者Webサイト作成・整備の課題:一般的な妊娠・出産・育児に関するコンテンツを、他のサイト内容とリンクしながら、10代女性に特化したコンテンツ内容を充実させるように作成する。また、本サイトを単独でホームページ作成するか、今後の内容更新を含めて10代女性がアクセスしやすいような仕掛けづくりを考える。次年度は、サイトモニター調査も行い、掲載内容の修正を行う。
2.支援者養成講座の企画・実施:10代女性の妊娠・出産に関心の高い助産師・保健師・看護師・養護教諭などが集まりやすい学会や大学などで養成講座を出張して行う予定である。養成講座に向けたプログラムのさらなる具体的検討と、研修参加者からの評価を得て、最終年度の完成版を目指す。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
1.当事者と支援者用の小冊子に、WebサイトのURLを記載してから製本印刷を行いたいため、印刷費が未使用である。2.Webサイトのコンテンツ概要などを研究者間で行い、作成人件費などが未使用である。3.成果発表場所が今年度は東京であったため、国内旅費の使用が少額であった。4.論文掲載料を計上してたが、投稿論文掲載が平成27年4月に決定したため、平成26年度の支出にはならなかった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
1.当事者と支援者用の小冊子にWebサイトURLやQRコードを記載し、速やかに製本印刷を行う。その後、当事者や支援者に小冊子を活用する。2.Webサイト構築に向けて、コンテンツ作成を行なう作業補助者を決め、専門者にも知識提供を受けて円滑に遂行する。3.平成27年度は、国際学会で発表するため旅費や参加費を支出し、広く研究成果を還元できるように努める。4.投稿論文掲載料を支出する。
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