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目的：急性期病院の尿道カテーテル留置管理となった高齢患者に対して、治療早期からの排尿自立支援プログラムの有効性を検証する。方法：尿道カテーテル留置管理となった65歳以上の高齢患者に対し、対照群には従来の排尿管理、介入群には排尿日誌と膀胱容量および残尿の測定によるモニタリングを基に排尿自立支援を行った。結果：介入群は対照群に比べて尿路感染症の発生率が有意に低く（5.0% vs. 10.9%）、尿路感染症発生者は在院日数（45.0±22.5 vs. 22.1±20.8）が有意に長かった。結論：排尿自立支援により尿道カテーテルの早期抜去、尿路感染症の発生抑制が可能であることが示唆された。
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