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本研究の目的は、高齢期の妻や親を介護する男性介護者の都道府県別の実態を把握し、その特徴に基づいた支援の方向性を探ることである。
8都道府県の介護支援専門員を対象に、郵送法質問紙調査を実施した。その結果、男性介護者の割合は、北海道11.1％、岩手県12.4％、東京11.7％、富山県12.3％、静岡県13.7％、広島県12.3％、長崎県10.5％、沖縄県10.3％であった。また、年齢、続柄、世帯状況、利用サービス、ニーズ等には、地域による特徴がみられた。人口学的要因、経済、交通、介護サービス提供機関、サービス提供者、人的資源等などの格差も踏まえ、各都道府県の実態に即した支援の充実が望まれる。
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