研究課題/領域番号 |
25463611
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研究機関 | 山形大学 |
研究代表者 |
小林 淳子 山形大学, 医学部, 教授 (30250806)
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研究分担者 |
森鍵 祐子 山形大学, 医学部, 准教授 (20431596)
大竹 まり子 山形大学, 医学部, 准教授 (40333984)
鈴木 育子 山形県立保健医療大学, 保健医療学部, 准教授 (20261703) [辞退]
赤間 由美 山形大学, 医学部, 助教 (90700021)
進藤 真由美 山形大学, 医学部, 助教 (30638523)
細谷 たき子 佐久大学, 看護学部, 教授 (80313740) [辞退]
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研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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キーワード | 妊産婦 / 再喫煙予防 / 禁煙支援 |
研究実績の概要 |
1.介入群 1)Y県M保健所管内で調査に協力を得た1市2町で、平成24年9月~12月開催の母子健康手帳交付来所者98名中妊娠を契機に禁煙した妊婦は17名であった。年齢26.9(±4.9)歳、身近な喫煙者あり14名(内夫9名)。母子手帳交付時の禁煙を継続する意思は「禁煙を続けようと思わない0~思う100」のVisual Analogue Scale(VAS)により、100が12名、95,90,25が各1名で、禁煙を継続する自己効力感は「禁煙を続けることができない0~できる100」のVASにより、100が10名、89,86,85,67,27が各1名となり、禁煙継続の認識パターンは、意思・自己効力感共に50以上が14名、共に50未満が1名であった。2)出産後の4か月児健康診査時(平成25年5月~11月)の喫煙状況は、転居等で3名脱落し分析対象者は14名で、禁煙継続が12名、再喫煙は2名、再喫煙の理由は「なんとなく」「周囲の喫煙者を見て」「育児・家事のイライラ」であった。喫煙再開と身近な喫煙者の有無に有意な関連は認められなかった。一方、再喫煙者は禁煙継続者よりも母子健康手帳交付時の禁煙継続の意思・自己効力感共に有意に低い結果であった(p=0.001,0.03)。 2.対照群:介入群と同市町において同時期開催の4か月児健康診査来所した母親94名中、当該児の妊娠を契機に禁煙した母親は14名で、4か月児健康診査時まで禁煙継続が11名、再喫煙3名であった。 3.介入と再喫煙との関連:介入の有無と再喫煙との関連は認められなかった。 4.考察:妊娠を契機に禁煙した妊婦に対して、母子健康手帳交付時に禁煙継続の意思・自己効力感を高める支援の効果が示唆された。「妊産婦の再喫煙予防プログラム」は対象者数の限界が課題であり、現場に導入しやすい方法の見直しが必要である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初の計画では平成27年度は最終年度の予定であったが、協力を得た市町から「妊産婦の再喫煙予防プログラム」の評価を受けて再構築する段階までは至らなかった。一方、Y県M保健所の喫煙防止・禁煙支援対策との共同・連携は継続しており、管内市町の取組みは進展していることから、やや遅れていると判断した。
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今後の研究の推進方策 |
「妊産婦の再喫煙予防プログラム」の効果は認められず、その原因の一つは対象者数が少ないことであり統計解析に限界があった。現場の市町に受け入れられ対象者数が拡大するようプログラムを修正し再構築を進めたい。
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次年度使用額が生じた理由 |
平成27年度が最終年度の予定であったが、担当者の異動等により協力を得た市町からの本プログラムに対する評価に基づき、必要な修正と再構築、再試行まで至らなかったため。
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次年度使用額の使用計画 |
本プログラムに対する評価、修正、再構築を目的とするデータ収集に係る旅費、通信費、消耗品費、人件費等に充てる。
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