| 研究課題/領域番号 |
25463622
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
渡井 いずみ 名古屋大学, 医学系研究科(保健), 准教授 (20509830)
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| 研究分担者 |
梶田 悦子 名古屋大学, 医学系研究科(保健), 教授 (50135373)
入山 茂美 名古屋大学, 医学系研究科(保健), 教授 (70432979)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 母親学級 / 就労妊婦 / 医療機関における教室 / 行政機関における教室 / 受講率 |
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| 研究実績の概要 |
【研究1】 母親学級受講率と実態および職業との関連検討: 2つの市の協力を得て、3～4ケ月乳児健診の母親を対象に無記名自記式調査票1,458を配布した (回収率23.9%)。母親学級受講率は76.5%、医療機関主催64.9%、行政主催29.1%であった。受講率は、出産回数が少ないほど、学歴が高いほど、職場に母親学級参加への配慮があるほど高かった。職業の有無、職種・職業形態と母親学級受講率には有意な関連はなかった。受講できなかった教室は行政機関主催が63.0%と最も多かった。
【研究2】医療機関における母親学級の就労妊婦への対応: 3病院を対象に、教室の参与観察および担当助産師への半構造化面接を実施した。助産師は就労妊婦の妊娠中～出産までの身体変化とその対応、出産準備やトラブル出現時の対応など身体面の情報提供を中心に行っており、仕事関連のニーズや困りごとへの認識は低かった。切迫流早産、育児時間の少なさ、早期復帰時の母乳継続などの問題は認識していたが、職場への具体的な対応や助言は困難であり充分な保健指導が出来ていないと感じていた。就労妊婦への対応は、病院内の看護師向けなどごく一部を除き個別の保健指導で実施されており、健康問題が起きてからの対処に留まっていた。
【研究3】行政機関(地域)における母親学級の就労妊婦への対応: 就労妊婦対象の教室を実施している自治体をWeb上で検索し、5自治体の担当者へのインタビュー調査と教室の参与観察を実施した。教室の担当者は保健師または助産師で、主催機関や担当職種によってプログラム内容や関わる職種に違いが見られた。実施に至った背景には、近年の社会情勢、共働きカップル特有のニーズや問題点があり、教室受講により共働きカップルのWLBが促進される一方で、運用面と多様なニーズに応えることへの困難、充実したプログラムには多職種多機関の連携の必要性が示された。
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