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2014 年度 実施状況報告書

対象セグメントに応じた国保被保険者健診受診行動促進プログラムの開発・実証研究

研究課題

研究課題/領域番号 25463639
研究機関共立女子大学

研究代表者

田口 理恵  共立女子大学, 看護学部, 教授 (90301126)

研究分担者 河原 智江  横浜創英大学, 看護学部, 教授 (10438145)
研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2017-03-31
キーワード壮年期 / 受診促進 / 生活習慣病予防 / ソーシャルマーケティング / セグメンテーション / 健診受診行動 / 特定健診
研究実績の概要

1. 壮年期層の生活習慣病予防健診受診促進のための介入対象セグメンテーション方法並びに介入プロトコールの開発
ソーシャルマーケティングの手法を用いた、壮年期層の生活習慣病予防健診受診促進を行うための、介入対象のセグメンテーション方法の開発を目的とし、全国の40~65歳の男女約1200名を対象としたweb調査を実施した。平成25年度本科研費研究で開発したHealth Belief Modelに基づく健診受診に関する保健信念尺度に、Theory of Planned Behaviorを枠組みとする、準備因子、強化因子、目的意図、実行意図、健診に対する態度、生活習慣病に対する考え・知識・態度等を受診行動規定因子に加え、TTMに基づく健診受診行動変容のステージとの関連を検討した。結果、受診の利益認知、受診の障害認知並びに、準備因子、実行意図と行動変容ステージの間に強い関連が認められた。また、行動変容ステージと健診受診状況との間にも強い関連が認められた。以上より、行動変容ステージは介入対象のセグメンテーションに有効な指標であり、該当ステージ毎に、介入すべき受診行動関連因子が異なる可能性が示されている。

2. ソーシャルマーケティングを用いた特定健診受診促進策の実証研究に向けた対象フィールドとの調整並びに予備調査の実施
対象フィールドとなるI市との間に、ソーシャルマーケティングを用いた特定健診受診促進策の実証研究実施の合意形成がなされた。研究実施に向けて、I市の特定健診実施状況と受診状況の分析を行い、平成27年度の調査、介入計画を検討した。また、本調査実施に向けて、I市住民約120名を対象としたweb調査を実施した。調査項目は1.の全国調査と同様である。現在、I市の特性による全国調査結果との差異について分析を進めており、本結果に基づき、I市国民健康保険被保険者を対象とした本調査の調査項目を決定する予定である。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

昨年度来研究協力依頼を行っていた2自治体において担当者の異動があり、調整が中断し、本年度新たに他自治体との調整を行うことになったため、年度内の住民調査の実施に至らなかった。
しかしながら、本年度は、新たに成果が公表された先行研究の知見を取り入れ、介入対象のセグメンテーション方法並びに介入プロトコールの洗練化を行うことができ、研究費を有効に活用した成果を得ることができた。
また、来年度に向けて、対象フィールドと調査実施の合意を形成することができており、現在調査計画の最終調整を行っている。

今後の研究の推進方策

本年度開発した壮年期層の生活習慣病予防健診受診促進のための介入対象のセグメンテーション方法並びに介入プロトコールを対象フィールドの特性に合わせて活用するため、平成27年度は対象フィールドでの住民調査を実施する予定である。
同時に、介入プロトコールの最適化に向け、対象フィールドの各種団体、関係機関等へのヒヤリングを予定している。
これらの結果に基づき、特定健診未受診者への受診勧奨を行い、成果を評価する予定である。

次年度使用額が生じた理由

アンケート調査をWebt調査で実施したため、OA用紙等の消耗品購入額が抑えられたため。

次年度使用額の使用計画

次年度は住民調査を計画しているため、OA用紙等の消耗品購入に使用する予定である。

  • 研究成果

    (1件)

すべて 2014

すべて 学会発表 (1件)

  • [学会発表] 壮年期における生活習慣病予防健診受診に関する保健信念尺度の開発2014

    • 著者名/発表者名
      田口(袴田)理恵、河原智江、西留美子
    • 学会等名
      第34回日本看護科学学会学術集会
    • 発表場所
      名古屋国際会議場(愛知)
    • 年月日
      2014-11-29 – 2014-11-30

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公開日: 2016-05-27  

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