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2016 年度 実績報告書

対象セグメントに応じた国保被保険者健診受診行動促進プログラムの開発・実証研究

研究課題

研究課題/領域番号 25463639
研究機関共立女子大学

研究代表者

田口 理恵  共立女子大学, 看護学部, 教授 (90301126)

研究分担者 河原 智江  共立女子大学, 看護学部, 教授 (10438145)
研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2017-03-31
キーワード健診受診行動 / 生活習慣病予防 / 壮年期 / 特定健診 / 受診促進 / 保健行動理論
研究実績の概要

1. 壮年期における生活習慣病予防健診受診行動モデルに基づく介入研究結果の分析
平成27年度末に実施した、首都圏I市における特定健診未受診者検診の対象者に対する受診勧奨介入効果を分析した。受診勧奨介入方法としては、I市に特異的な健診受診行動関連要因を同定する事前調査の結果に基づき、健診機関への親和性を高める内容を盛り込んだリーフレットの送付を採用し、リーフレット送付群と対照群の健診受診率を比較検討した。結果、2群間の健診受診率には統計学的に有意な差は認められなかった。原因として、リーフレット送付のみでは充分に健診機関への親和性を高めることができなかったと考えられ、今後他の方法で健診機関への親和性を高めていく必要性が示唆された。

2. 壮年期における生活習慣病予防健診受診行動モデルの開発
平成26度末に実施した、全国40~65際の男女約1,200名を対象としたweb調査をベースライン調査とする、健診受診状況のフォローアップ調査を実施し、生活習慣病予防健診受診行動モデルを検討した。具体的には、ベースライン調査における、Health Belief Model、Theory of Planned Behavior、TTMを枠組みとする健診受診行動の各種規定要因と、ベースライン調査から2年後となる本年度の健診受診状況の関連についてロジスティック回帰分析にて検討した。結果、2年後の健診受診の有無には、ベースライン調査における「主観的健康感」「目標意図」「実行意図」「強化因子」が独立して関連していることが示され、これらの要因の強化が継続的な健診受診につながる可能性が示唆された。今後、これらの健診受診決定要因と他要因の関連をモデル化し、健診受診促進策に資する知見を公表していく予定である。

  • 研究成果

    (1件)

すべて 2016

すべて 学会発表 (1件)

  • [学会発表] I市における国保被保険者特定健診受診促進方法開発のための基礎調査2016

    • 著者名/発表者名
      田口(袴田)理恵、河原智江
    • 学会等名
      第75回日本公衆衛生学会総会
    • 発表場所
      グランフロント大阪(大阪府大阪市)
    • 年月日
      2016-10-26 – 2016-10-28

URL: 

公開日: 2018-01-16  

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