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最終年度（H27年度）では、「地域において緩和ケアをより切れ目なく実践するための看護職の意見交換会」を開催した。意見交換会の参加対象は、がん診療連携拠点病院の病棟・外来・退院調整の看護職、リハビリテーション科職員、および同じ2次医療圏内の訪問看護師とした。同地域で在宅医療を実践している医師を助言者に迎えた。全員でこれまでに実施した看護師調査（H25）および患者調査（H26）の結果の共有した後、地域での緩和ケアをより切れ目なくするための意見交換を行った。参加者は20名。当地域では、がん診療連携拠点病院を中心としてICTを駆使したネットワークの仕組みができつつある。その中で、シームレスな緩和ケアを実践する上での課題が明らかになった。退院後に家族の不安が強く、急遽在宅医とケアマネジャーが相談して訪問看護師とリハビリを導入したことで落ち着いた事例があり、入院中の緩和ケアが退院後に継続していない状況があった。入院時から在宅、外来からの情報を得て考えるなど、病棟・外来・訪問看護の連携の必要性も示唆された。また、退院後の訪問看護師の介入の必要性がソーシャルワーカーによって判断されている状況もあり、早期療養支援が難しい事例もあった。適切な疾病コントロールや本人と家族の不安軽減のためにも、訪問看護介入を検討してほしいなどの意見もあった。終了後アンケート自由記述では、「それぞれの職種の方との意見が聞け、顔の見える関係が大切だと思った」、「地域において緩和ケアをより切れ目なく実践するためには、このような会があることはとても良いことだと思う。連携が大切であることを認識できたので、病棟でも患者、家族に在宅医の必要性や訪問看護の良い点をアピールしていきたい。」という記述が得られた。この取り組みにより、当該地域の看護職の緩和ケアの取り組みや思いとともに連携の必要性と課題を共有することができた。
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