| 研究課題/領域番号 |
25511020
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 研究機関 | 神奈川県立近代美術館 |
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研究代表者 |
籾山 昌夫 神奈川県立近代美術館, 普及課, 主任学芸員 (80393073)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | ソヴィエト連邦 / ロシア / アヴァンギャルド / ポスター / 検閲 / 宣伝印刷物 |
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| 研究概要 |
1930年代に旧ソヴィエト連邦で制作された宣伝印刷物の分野横断的な研究を目的とする本研究は、平成25年10月に神奈川県立近代美術館で開催した「松本瑠樹コレクション ユートピアを求めて ポスターに見るロシア・アヴァンギャルドとソヴィエト・モダニズム」展をひとつの区切りとしたことで、データベースの作成とその分析という点で、研究計画よりも早く一定の成果を上げることができた。
とくに、同展図録に掲載した拙論「グラヴリートの検閲番号等から特定されるポスター発行時期とその考察――旧ソヴィエト連邦における宣伝印刷物の文化学的研究の一端緒――」（欧文：A Cultural Studies Approach to Printed Advertising/Propaganda Materials in the Former Soviet Union: The Use of Glavlit (Главлит) Censor Numbers and Other Factors to Determine the Issue Date of Posters）では、文学出版事業管理総局が行った検閲の番号から、松本瑠樹コレクションに含まれる映画ポスターの制作年代が特定される可能性を提示した。この手法はまだ研究途上のもので、今後、国内外の同様のコレクションの情報と照合することによって、さらに高い精度が得られることが期待される。
検閲制度から映画ポスターに限らない政治や演劇などさまざまなポスターの制作年代がこの手法で特定できれば、個々のポスター・デザイナーの様式展開を分析する美術史的考察が可能になるほか、映画史、演劇史のみならず、当時の検閲制度そのものや宣伝印刷物の制作過程など社会制度の考察にも十分に役立つ資料になるだろう。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成25年10月に神奈川県立近代美術館で開催した「松本瑠樹コレクション ユートピアを求めて ポスターに見るロシア・アヴァンギャルドとソヴィエト・モダニズム」展をひとつの目標としたことで、松本瑠樹コレクションに含まれる旧ソヴィエト連邦の宣伝印刷物の内、ポスターについては研究計画よりも調査研究を速く進めることができた。
とりわけ、同展図録に掲載した拙論「グラヴリートの検閲番号等から特定されるポスター発行時期とその考察――旧ソヴィエト連邦における宣伝印刷物の文化学的研究の一端緒――」によって、ポスターについては、平成26年度第2四半期に計画していた中間的なまとめを先行することができた。
一方、調査の過程で、同コレクションに含まれる旧ソヴィエト連邦の1930年から1949年にかけて刊行された宣伝グラフ誌『ソ連邦建設』の予想以上に充実した全容が明らかとなった。しかし、この資料は紙の劣化が著しく、その内容を分析をする前に、デジタル化による記録保全が必須である。
資料のデータベース化は、本来、平成26年度前半で終了する計画であったが、『ソ連邦建設』については、慎重な扱いが必要であることから、神奈川県立近代美術館への寄託資料とし、平成26年度全期間を通して、デジタル化とデータベース化を進める。
尚、平成26年度第2四半期に計画されいた、分野横断的研究に向けての資料選別については、ポスターの検閲番号などに着目することと、『ソ連邦建設』を次の段階の研究対象とすることで、平成25年度中に終了した。
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| 今後の研究の推進方策 |
松本瑠樹コレクションに含まれる旧ソヴィエト連邦の宣伝印刷物の内、ポスターについては、これまでの研究経過が順調であることから、研究計画よりも早目に研究を取りまとめる。
一方、宣伝グラフ誌『ソ連邦建設』については、紙の劣化が著しく、その内容を分析をする前に、デジタル化による記録が必須であるため、神奈川県立近代美術館への寄託資料とし、平成26年度全期間を通して、デジタル化とデータベース化を進める。資料のデータベース化は、本来、平成26年度前半で終了する計画であったが、『ソ連邦建設』については、慎重な扱いが必要であることから、その期間を年度末まで延長する。デジタル化が済めば、資料の扱いが格段に容易となることから、研究計画全体の遅延とはならないと考える。
尚、平成25年度中に、この状況が把握できていたため、調査用機器を『ソ連邦建設』のデジタル化に合わせたものに変更し、また、研究協力者雇用の予算を平成26年度に一部繰り越して活用する予定である。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
次年度使用額が生じたのは、平成25年度中に、『ソ連邦建設』のデジタル化の必要性を把握していたため、調査用機器をそれに合わせたものに変更したからである。また、旅費の使用が著しく少ないのは、平成25年度は、研究代表者の調査旅費をすべて所属の事業費から支出することができ、また、高い専門性を持つ研究協力者を雇用する際に、所属の規定に従って、謝金として旅費も含めて一括して支払ったためである。
平成26年度を通して、『ソ連邦建設』のデジタル化とデータベース化を進める。具体的には、当初研究計画では平成26年度第2四半期までであった、データベース作成補助のための研究協力者の雇用を平成26年度末まで延長する。人件費・謝金が不足する場合は、科研費研究者使用ルールに従って、直接経費の使用内訳を変更し、物品費あるいは旅費の額を変更して調整する。
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