| 研究課題/領域番号 |
25560158
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| 研究機関 | 神奈川大学 |
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研究代表者 |
高野倉 雅人 神奈川大学, 工学部, 助教 (00333534)
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| 研究分担者 |
滝 聖子 千葉工業大学, 社会システム科学部, 准教授 (50433181)
山田 哲男 電気通信大学, 情報理工学(系)研究科, 准教授 (90334581)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 育児活動 / 身体活動量 / 時系列分析 / 統計量 / 人間工学 / インダストリアル・エンジニアリング / 経営工学 |
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| 研究実績の概要 |
平成26年度は，ライフログの収集と分析（ボトルネックの特定），比較，育児サービスの現状調査と成果発表を行った．
①乳児期における女性育児者のライフログの収集と分析：女性育児者から活動量計を用いて身体活動量（METs値）と歩数を計測した．さらにアンケートを用いて，30分ごとの活動記録を取得した．子供の月齢1か月から6か月までの間の女性育児者の活動量計データおよび活動記録データを分析することにより，ボトルネックとなる活動が「外出（歩行活動中心）」「ミルク（歩行活動または生活活動）」「寝かしつけ・抱っこ（歩行活動と生活活動の組合せ）」であることを明らかにした．さらに「外出」について詳しく分析することにより，子供の月齢が高くなると女性育児者１人での外出と，女性育児者本人のための外出が増えることが分かった．
②乳児期における女性育児者のライフログの比較：乳児期における女性育児者の活動量計データを比較することにより，歩数が増えると身体活動量も増えることとその傾向が似ていることを明らかにした．
③男性育児者であるイクメンを対象に，活動量計でリアルタイムに測定されるデータを多変量解析によって定量的に分析し，ボトルネックと成りうる育児を伴う作業について活動強度の分布を作成した．また日本と異なる社会システムを有する米国での研究者自らの家族生活を通じて，現地の託児や公立幼稚園などの育児サービスを調査して報告した．
④現状調査と成果発表：ポーランドにおいて，現地の研究者と育児サービスの現状について議論した．また，研究成果を，5th Int. Conf. on Applied Human Factors and Ergonomics（Poland）と1st East Asia Workshop on Industrial Engineering（広島），日本経営工学会春季大会（千葉）・秋季大会（広島）で発表した．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究は経営工学の視点から，育児サービスの個人的・社会的・定量的な理解を目標に小型センサで収集したライフログ情報を活用して，育児者や子供の生活の質（QOL）向上を実現する育児サービスの技術革新を目指している．平成26年度は，第1子出産後の乳児を育てている女性育児者（イクウーメン）のライフログを収集し，比較・分析することにより，乳児の育児中の身体的負荷の高い活動（ボトルネックの活動）を明らかにした．平成26年度の研究実施計画をほぼ達成できており，おおむね順調に進展している．
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| 今後の研究の推進方策 |
平成27年度は，育児者の精神的負荷の調査と統計的分析，必要な育児サービスの検討を行う．なおライフログの収集と統計的分析についても，被験者を増やして継続的に実施する．
①育児者の精神的負荷の調査と分析：活動量計を用いた身体的負荷に加えて，育児中の育児者の精神的負荷（育児ストレス）についても調査し，子供の年齢や人数・家族構成等でどのような共通点や差が見られるかなどについて統計的に分析する．さらに身体的負荷と精神的負荷の関係についても考察する．
②育児サービスの検討：育児者の身体的活動量と精神的負荷および現在の日本における育児サービスや支援の現状から，現在必要とされている育児サービスや支援がどんなものかを検討し，提案する。
③成果発表・情報収集：研究成果を国内学会（日本設備管理学会春季研究発表大会）や国際会議などで発表して他の研究者からの評価を仰ぐとともに，引き続き育児サービス研究の情報を収集する．また，学術論文として学会誌への掲載を目指す．
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成27年6月に開催される日本設備管理学会春季研究大会での研究発表を予定しており，その参加費としての使用を予定している．また本研究の成果を投稿した原著論文が査読中であり，その出版料としての使用も予定している．論文投稿や参加費支払い時期の関係で，平成27年度になってからの執行となったため次年度使用額が生じた．
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| 次年度使用額の使用計画 |
査読中の原著論文が受理された場合に，出版料として使用する．また平成27年5月に，日本設備管理学会春季研究大会の参加費として使用する．
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