| 研究課題/領域番号 |
25560357
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| 研究種目 |
挑戦的萌芽研究
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
荒尾 孝 早稲田大学, スポーツ科学学術院, 教授 (00409707)
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| 研究分担者 |
稲山 貴代 首都大学東京, その他の研究科, 准教授 (50203211)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 健康格差 / 身体活動 / 食行動 / 横断的研究 / 世帯所得 |
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| 研究概要 |
本研究では、健康格差解消の効果的な集団戦略を開発することを最終的な目的とし、平成25年度は所得格差から健康行動に至るプロセス要因を明らかにすることを目的とし、インターネット調査による横断研究を実施した。性、年代および、世帯年収が国民生活基礎調査による日本の分布と等しくなるように30-59歳までの全モニター106,281人のうち無作為に選ばれた8,284人に電子メールにより調査を依頼した。回答が得られた3,269人（回収率：39.5％）を解析対象者とした。
身体活動と所得の関連を検討した結果、世帯所得が700万円以上であると仕事における身体活動は負の関連が認められ、移動、余暇、総身体活動量において有意な正の関連が認められた。また所得と身体活動促進要因との関連を検討した結果、身体活動に対する情報接触頻度、物理的環境の認知、主観的規範、支払意思額、ヘルスリテラシーは所得が高いと良好な状態にあった。
食行動と所得の関連を検討した結果、世帯所得が700万円以上であると野菜摂取行動は良好であった。また所得と食行動を促進する要因との関連を検討した結果、世帯収入700万円以上で食環境認知における個人・家庭レベル（家庭内で栄養バランスのとれた食事が食べられる状況にあること、家族や友人から健康や栄養に関する情報が得られていること）、組織レベル（栄養バランスの良い食物が適当な値段で入手しやすい状況にあること、身近な飲食店や職場の給食施設での食物ならびに情報へのアクセスがよいこと）、食に関するソーシャルキャピタル（食の文化や伝統・季節性を大事にする雰囲気があること、お裾分けなど食べ物を気軽に交換しあう関係があること）の項目で有意に良好な回答が多かった。本結果については、今年度の日本健康教育学会にて発表予定である。
今後は、本調査の結果をもとに介入プログラムを立案・実施し、評価する予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究初年度は、健康障害の危険因子である身体活動や食行動の状況と健康格差の基本因子とされる世帯所得との間に介在していると思われる要因を明らかにすることを目的とした。これに対して、本年度実施した調査により、身体活動や食行動と世帯所得との間に多様な要因が介在していることが明らかとなった。したがって、本年度の研究目標はほぼ達成することができたと考えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究初年度の調査結果を踏まえ、研究2年度である平成26年度は比較的低所得者を対象とした身体活動と食行動の改善につながる介入プログラムを作成する。そのうえで、健康格差解消モデル事業として教室型事業として実施・評価をする。その結果を踏まえ、研究最終年度（平成27年度）は地域の健康格差解消対策として介入プログラムと地域支援システムからなる包括的体制を構築する。
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