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森林の利用形態を①土地，②木材，③NWFP，④環境サーヴィス，および⑤雇用に分け，制度設計を分析するとともに，生計向上への寄与を実証的に明らかにした．林産物は森林型に規定されるため，熱帯落葉季節林帯にあって人口稠密なジャワ島と希薄なミャンマーから事例を選んだ．ジャワ島では，農村社会が変容しているにもかかわらず，従来の固定観念にもとづく参加型森林経営を導入したため，制度が機能しないばかりか，機械的に流入する分収金が新たなコンフリクトを招きかねないことが指摘された．ミャンマーでは逆に，非木材林産物がまだ地域住民の生計を支えているものの，住民の資金力の脆弱性が仲買人への経済的依存を生み出していた．
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