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エスノグラフィとアクションリサーチにより、辺境の日本語教室不在地域に暮らす外国人、特に国際結婚移住女性のリテラシーの実態を明らかにした。社会参加に向けた書字言語教育を行い、コミュニティの外国人受け入れ態勢を調査した。自治体等公的機関に働きかけ、外国人への日本語教育保障の促進を求めた。国際結婚移住女性は日本語学習機会が得られないため、リテラシーが低い。そのため社会参加も不十分だが、家族、特に夫の理解や協力にも影響される。彼女らの学習の継続は困難であった、町興しやボランティア活動に携わる住民が外国人支援に関わる可能性がある、自治体や公的団体は日本語学習支援体制整備に消極的である等が明らかになった。
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