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アフリカ、アジアをはじめとする途上国においては、教育開発の主要な課題が初等教育の普及から、学びの改善へと移行している。一方、国際教育協力は、成果を指標化し、途上国がこれらを達成したことを確認した後に資金提供を行う形にシフトしている。しかし、こうした政策重視の成果主義に依拠する国際教育協力は、学びの改善という課題に対して未だ有効性が確立されていない。本研究は、政策-実践-成果との間に、何が、なぜギャップとして存在し、それが埋まらないままにあるかを明らかにし、その解決のための方策として、実地の実践経験と研究成果を、制度構築とあわせて活用することの重要性をアフリカ、アジアの比較において指摘した。
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