• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2014 年度 実施状況報告書

戦前日本の教育の質の経済効果の分析:教育経済学的手法の教育史研究への応用

研究課題

研究課題/領域番号 25590060
研究機関慶應義塾大学

研究代表者

赤林 英夫  慶應義塾大学, 経済学部, 教授 (90296731)

研究分担者 荒木 宏子  慶應義塾大学, 経済学部, 助教 (30635131)
研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2017-03-31
キーワード経済発展論 / 教育経済学 / 日本経済史 / 学校教育統計
研究実績の概要

平成26年度においては、昨年度資料の内容の検討を行った「文部省年報」・「府県統計」・「壮丁調査」の必要部分の電子化を進めると同時に、経済史を専門とする速水融氏(慶應義塾大学)の助言を得ながら、日本帝国人口動態統計および死因統計の現状を確認した。電子化が終了したデータから、基礎的な統計の作成を実施した。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

平成26年度においては、日本帝国人口動態統計および日本帝国死因統計の電子データの所在確認に多くの時間がかかり、計画よりもやや遅れている。

今後の研究の推進方策

昨年度急逝した浜野潔氏(関西大学)に替わり、速水融氏(慶應義塾大学)に研究協力をいただくことになり、研究の方向性が大きく固まった。研究期間終了までに、分析が完成するめどが立ったと言える。

次年度使用額が生じた理由

データの電子化と分析の作業が遅れたため、人件費とソフトウェア購入等のための支出が予定額を下回った。また、関西での資料収集・研究打ち合わせを行わなかったため、旅費の支出がなかった。

次年度使用額の使用計画

研究分担者の荒木宏子が関西の大学に転籍したため、次年度は、関西から東京への出張や、関西での資料収集・研究打ち合わせも予定されている。また、電子データの作成についてすべての予定が立ったため、当初の計画通りの支出となる予定である。

URL: 

公開日: 2016-05-27  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi