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本年度は、Ｈ25年度とＨ26年度の研究で構築した後悔と証券投資に関する理論モデルの応用、および実証研究と実験研究との比較照合を中心に考察を行った。
個人投資家の株式市場参加(market participating)について、家計ファイナンス(Household finance)の分野で実証研究が行われてきたが、本研究は、後悔回避が個人投資家の市場参加と離脱の原因になり得ると示した。さらに、強気市場や弱気市場などの局面における市場参加と離脱の行動について、検証可能の理論的示唆を導き出した。
注文量（order volume）とオーダー・インバランス（order imbalance）に関して、マーケット・マイクロストラクチャーの分野で多くの実証研究が行われてきたが、本研究は、注文量とオーダー・インバランスがバブル形成期においては正の相関を持ち、バブル崩壊期においては負の相関を持つという実証的に検証可能な結果を理論モデルから導き出した。
金融危機に関する先行研究は、株式市場が暴落した後に、株価も取引量も長期間渡って低迷する傾向があると指摘した。また、不況を経験した世代がほかの世代と投資行動において異なると指摘した研究もある。一方、心理学の実験では、後悔を経験した後に、後悔回避度が上昇する傾向があると示した。本研究はこれらの実験実証研究の成果に踏まえて、市場暴落の後に起きた後悔回避度の上昇が長期的な市場低迷を説明できると論じた。
本研究の結果をまとめた論文は平成26年度に、経済学分野の権威ある学術誌、Journal of Economic Theoryに投稿した。本年度は、編集長とレフェリーの意見に基づいて、修正第2稿と修正第3稿を作成した。上記の研究成果も投稿論文に反映した。修正した後の論文はJournal of Economic Theoryの第160巻150頁－174頁に掲載された。
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