この研究は、アジア、中近東、アフリカ地域の中で、英語が母国語もしくは公用語や日常語ではない非英語圏の国々で活躍する日本の中小企業で働く日本人現地駐在員に対する直接インタビューを通して、グローバル人材に必要な能力要素を明らかにすることであった。また現地語の習得の必要性や効果も調査した。その結果、共通の要素として日本社会での最低5年~7年程度の職務経験、複数国の駐在経験、多文化共生への関心、楽天性と寛容性、発展途上国への貢献意識、豊富な職務知識と実績、ローカルスタッフを指導できるマネジメント力等の必要性が認識された。また現地語の必要性は低く、特に中近東やアフリカでは仕事に英語力が必要とされていた。
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