| 研究課題/領域番号 |
25590233
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| 研究種目 |
挑戦的萌芽研究
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| 研究機関 | 兵庫教育大学 |
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研究代表者 |
須田 康之 兵庫教育大学, 学校教育研究科(研究院), 教授 (90216474)
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| 研究分担者 |
南本 長穂 関西学院大学, 付置研究所, 教授 (60108371)
白松 賢 愛媛大学, 教育学部, 准教授 (10299331)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 学校規模 / 学力 / 向学校性 / 社会経済的状況 |
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| 研究概要 |
本研究は、学校規模が学力と向学校性に与える影響を、全国３地点からデータを取得することにより検証することを目的としている。基本仮説は、学校規模が大きくなると、規模は学力や向学校性に負に作用する傾向があり、逆に、学校規模が小さい方が、学力や向学校性は高くなる傾向がみられるというものである。しかし、社会経済的状況が安定しているところではこの限りではない。この２点を、地域の都市化の程度や社会経済的安定度、ならびに学校独自の教育実践を勘案しながら検討することになる。
平成２５年度には、研究チーム全体での研究会を２回開催し、学力や向学校性を測定する質問紙についての検討と、調査実施にむけた具体的な段取りについて協議した。
そのために、北海道旭川市・上川郡、兵庫県神戸市・西宮市、愛媛県松山市の３地点を調査対象地点として選び、各地点に居住する研究者が、当該教育委員会ならびに校長会に打診し調査協力の了解を得た上で、個々の学校の校長との協議に入った。平成２５年３月時点で、３地点にある公立小学校それぞれ20校ずつ計60校の協力をとりつけることができた。各地点とも調査協力校を確保できており、平成２６年７月の１学期末に、小学５年生を対象とする調査を実施することが可能である。
小学５年生を対象としたこの調査は、「算数」１５分、「学校生活や家庭生活の様子を尋ねる質問項目」３０分の計４５分で行うことになる。既に、基礎学力をみる「算数」の問題、ならびに、「学校生活や家庭生活の様子を問う質問項目」は完成している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
３地点それぞれの教育委員会、校長会の協力を得、各地点２０校ずつ、計６０校の調査対象校が確保されているので、予定通り、平成２６年７月に調査が実施できる状況にあるため。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成２６年５月に調査協力校と調査実施にかかる協定書をとりかわし、その後、７月に調査を実施する。７月末までには調査票を回収し、その後、算数の問題の採点を行い、データ入力を開始することになる。１２月末までには基礎集計を終え、第一次報告を調査協力校に対して行う。さらに、平成２７年末までにさらに詳しい分析を行い、第二次報告を調査協力校に対して行う。分析結果については、平成２７年度の関連学会にて報告できるよう準備を進め、学会誌紀要に投稿すべく準備する。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
次年度使用額81421円のうち、28141円は平成25年度の研究活動のなかで使用しており、支払いが平成26年4月になる。残りの53280円は物品費と旅費に支出にする予定であったが、実際の費用が抑えられたため、次年度の調査研究に繰り越すことになる。
平成26年度が調査実施を行う年度になるため、実質の繰り越し分となる53280円については、データ収集ならびにデータ分析の過程で必要な、物品費ならびに旅費にあてる。
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