| 研究課題/領域番号 |
25590233
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| 研究機関 | 兵庫教育大学 |
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研究代表者 |
須田 康之 兵庫教育大学, 学校教育研究科(研究院), 教授 (90216474)
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| 研究分担者 |
南本 長穂 関西学院大学, 付置研究所, 教授 (60108371)
白松 賢 愛媛大学, 教育学部, 教授 (10299331)
水上 丈実 北海道教育大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (60710895)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 学力 / 向学校性 / 学校規模 / 学区の社会経済的豊かさ / 家庭環境 / 学級への愛着 / 交互作用 / マルチレベル分析 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、学校規模が学力と向学校性に与える影響を捉えることにある。ここでの学力とは、国語や算数に代表される基礎学力のことをいう。一方、向学校性とは児童の学校に対する肯定的な感情をいう。これら二つに学校規模がどのような影響を与えているのかを探るのが本研究の課題である。そのために、Ａ市、Ｂ市、Ｃ市、Ｄ市、計4市の公立小学校64校を対象として、学力調査と向学校性調査を実施し、学校規模と学力、学校規模と向学校性との関連を問うことにした。学校規模に注目するのは、学校規模が学校の教育活動を規定する組織的文脈を創りだすと考えるからである。
2015年度は、2014年7月から9月にかけて小学5年生を対象として実施した児童調査から得た回答、5656件をマルチレベル分析を用いて分析し、次のような結果を得た。１．学力、向学校性ともに、それぞれの全分散に占める学校間分散の割合(ICC)は、約6%ほどで小さい。したがって、日本の公立小学校では、どこの学校に通っていても、ほぼ均等に、学力と向学校性が保証されているといえる。２．学力は、家庭環境と地域特性の影響を強く受けており、一方、向学校性は、学校生活のなかでも、特にクラス集団の影響、すなわち、自分の所属する学級への愛着が大きな規定要因となっている。３．学校規模が学力と向学校性に与える影響については、学区の社会経済的豊かさとの間に交互作用が見られた。学校規模は、学力に対して有意ではない。しかし、学校規模が1000人を超えると、たとえ、学区が社会経済的に豊かであったとしても、学校規模は学力に対してマイナスに作用する。一方、学校規模は向学校性に対してマイナスに作用する。しかしながら、学校規模が700人を超える学校でも、学区の社会経済的豊かさが確保されているならば、向学校性は十分に高いことが、明らかになった。
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