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陸上の第一次産業はすでに自然栽培の段階を終えて、田畑などでの栽培に移っている。これに対して会場の第一次産業は現在でも自然繁殖に委ねていて養殖などは一部に過ぎない。本研究は藻類の工業規模での生産の基礎的知見、工業化に必要な理論および実験の骨格、藻類の大量生産による持続性工業の成立について研究を実施した。
特に平成26年度は、それまでに行った大量培養の知見に基づき、工業化に必要な理論と実験、海洋植物の利用による持続性発展への寄与について研究を行い、海洋、藻類の基礎研究者、海洋における生物の繁殖制御、影響物の供給、廃棄物の処理、水の循環、発電所などからでるCO2の有効利用などに関する化学工学的研究テーマの検討、ベンチ研究の検討、さらには一般的な持続性概念、世界的な動向、理論展開、環境問題との関係など広範囲な研究を行った。
研究手法は前年度までの実験的な研究を整理し、海洋機構などの専門機関での招待講演、大学での講演、関係大学（琉球大学、鹿児島大学、高知大学など）における研究会、中部大学にて行った数次の研究会、およびそれらを総まとめした書籍の発刊が主たる活動である。
その結果、海洋における藻類の大量培養は原理的に可能であり、特に火力発電所、焼却施設などから排出される高濃度CO2の利用が有効であることが明らかになった。また、海洋における養殖の失敗は栄養と廃棄物の循環にあることを明らかにし、工業的規模で地上の一次産業、できれば二次産業の効率で藻類を生産するためには、主として流動、不純物循環などの分野の新しい「海洋化学工学」、実験は藻類の急激な死、循環水の衛生管理などの分野の研究も必要なことを確認した。持続性研究では経済、政治などを含めた研究の結果、持続性を保つことは現在の陸上栽培のみでも可能であり、流布されている論理には欠陥があることが明らかになった。
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